ロンドン勢参加後、円買いが優勢となっている。
ユーロ円は122円台後半から121円台後半まで下げた。
他のクロス円やドル円も軒並み調整色を強めている。
欧州株は買われているが、円売りには結びついていない。
E...

0.8974　ボリンジャーバンド　2σ上限（21日間） 0.8947　現値 0.8840　エンベロープ1%上限（10日間） 0.8754　一目均衡表・転換線 0.8753　10日移動平均 0.8665　エンベロープ1%下限（10日間） 0.8577　21...

東京市場で進んだユーロ買いが一服している。
ユーロポンドは0.9000付近から0.89半ばへ、ユーロドルは1.3500付近から1.34台半ばへと調整した。
ロンドン市場前半は特にこれといった材料はなく、ポジション調整が中...

NY原油・金　時間外取引 東京時間16:39現在 NY原油先物1月限（WTI）（時間外取引） 1バレル＝46.60（+0.32　+0.69%） NY金先物2月限（COMEX）（時間外取引） 1オンス＝829.10（+8.60　+1.05%） 米株価指...

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【アメリカ】 ＊ニューヨーク連銀製造業景気指数（12月）22:30 予想　-27.5　前回　-25.4 ＊対米証券投資（10月）23:00 予想　400億ドル　前回　662億ドル ＊鉱工業生産指数（11月）23:15 予想　-0.8%...

週明けの東京市場はユーロ買いの動きが先行した。
ユーロドルは1.34台に乗せると一気に買いが膨らみ先週末の高値越えから1.35寸前まで上昇した。
午後にやや勢いが減じたものの1.34台後半と10月20日以来の高値水準を維持した。
この動きがドル円以外の通貨でのドル安、およびクロス円の上昇へと波及した。
ポンドドルは1.50台乗せから先週末高値を抜いて1.50台後半へと高値を伸ばした。
クロス円は早朝に買いが強まった。
ユーロ円は121円台後半から一時123円近辺、ポンド円は136円近辺から一時137円台前半へと上昇した。
日経平均が400円超の上昇となるなどアジア株全般に堅調だったことも円安圧力となった。
ただ、後半は調整に押される動きもみられ、一方的な動きとはならなかった。
ドル円は61円周辺での神経質な上下動に終始した。
先週末の海外市場で円安の動きが強まったものの91円台半ばは重かった。
朝方に90.50割れまで売られた後、91.30台まで反発したが、その後は91円をやや下回る水準での揉み合いに終始した。
市場では、16日の米FOMC政策金利発表での大幅利下げに期待が高まっていたが、株式市場の堅調さの割りには、為替市場の値動きは穏やかだった。
◆日銀短観が予想以上に悪化も、株価堅調に 東京時間8:50発表の08年第4四半期の日銀短観は大企業製造業・業況判断がマイナス24、同先行きがマイナス36となるなど予想以上の落ち込みとなった。
企業の人員削減、米景気後退、景気対策の遅れ、円高など、製造業には明るい材料が見出せない現状を反映した。
しかし、週明けの東京株式市場は堅調な推移となり、日経平均は400円超の大幅高で引けた。
米FOMCでの大幅利下げ期待もあったようだ。
また、ブッシュ大領領がビッグスリー救済に金融安定化法を活用する可能性を示唆したことも好感された。
◆英住宅価格、依然として低下傾向 東京時間の朝方に発表になった12月の英ライトムーブ住宅価格は前年比で-6.3％、前月比で-2.3％と下げが続いている。
前年比での下げは6ヵ月連続。
ライトムーブによると2009年は更に10％程度下落する見込みとしている。
東京市場ではポンドが堅調だったが、ロンドン市場で、改めて材料視される可能性も考慮したい。

東京時間14:19現在 香港ハンセン指数　　 15210.85（+452.46　+3.07%） 中国上海総合指数　 1951.72（-2.50　-0.13%） 中国　シンセン総合指数　 588.10（+3.36　+0.57%） 台湾加権指数　　　　 4620.25（+...

１．原油市況：40ドルに下落後持ち直し 原油相場（ＷＴＩ、期近物）は下落基調で推移し、5日には一時1バレル＝40.5ドルまで下落した。
その後は持ち直し11日の終値は47.98ドルであった。
5日にかけて原油相場の下落が続いた背景には、各種経済指標の悪化や米国金融情勢への不透明感により、景気情勢が一段と悪化し原油需給が緩和するとの観測が強まったことがある。
米国では雇用統計やＩＳＭなど代表的な景気指標が市場の予想以上に悪化したことに加えて、中国やロシアなど新興国でも景気の落ち込みを示す指標が相次いだ。
10日に発表された米国週次石油統計では原油在庫は前週比＋40万バレルと小幅な増加にとどまり、市場では材料視されなかった。
一方で、6日にオバマ米次期大統領が大型景気対策を実施する方針を表明したことを受けて、株式市場などが好転すると原油相場も持ち直しに転じた。
ＯＰＥＣが17日に予定されている次回総会で大幅減産に踏み切るとの観測も相場を押し上げた。
最近の原油の油種間スプレッド（価格差）をみると、米国・欧州・アジアともに需要鈍化観測が広がっており、ＷＴＩ、ドバイ、ブレントの価格差は一進一退で推移している。
一方、原油相場の先物カーブをみると、数年先にかけて先高感があり、先行き相場が持ち直すとの見方が多いとみられる。
また、先物市場における投機筋のポジションをみると、足元では売りと買いがほぼ保合う状態となっている。
商業筋も含めた先物の建て玉をみると、2007年半ばにピークをつけ減少が続いていたが、足元では減少に歯止めがかかっている。
原油価格の低迷が油田開発を停滞させることが懸念されており、足元の原油価格は中長期的に需給を安定させる水準を下回ってきているとの見方が増えてきている。
相場の先安観や景気見通しの不透明さを背景に、石油製品や原油の買い控えが起こり、経済実勢や潜在的な石油需要に比べ足元の需給の緩みや価格下落が大幅になっている可能性もある。
もっとも、しばらくは実体経済の悪化を背景にした原油需給の緩和観測がなお強まる可能性がある。
米国をはじめ各国政府の経済対策への期待が高まっているものの、景気指標の悪化などを受けて再び下値を模索する可能性がある。