前回までのあらすじ 老舗 大日本鉄鋼に旭山隆児（あさひやまりゅうじ）が呼び戻され、第三企画室が設置され1年が過ぎようとしていた。独立した新会社オルタナティブ・ゼロでは旭山社長のもとで第三企画室室長 風間麻美（かざまあさみ）、次長 楠原弘毅（くすはらこうき）が忙しく働いていた。新事業立ち上げ目前の風間に対し、楠原は遅れをとっていた。 【登場人物の紹介はepisode:zeroをどうぞ】 「音楽産業は衰退しているんじゃないのか」 画像のクリックで拡大表示 　旭山隆児は楠原弘毅に向けて質問を投げかけてみた。 　苦労しながらも風間のガレージ村は離陸しようとしている。

前回までは日本における調査結果をお届けした。この第２回「日経ビジネス自動車ブランド調査」連載の最終回にあたる今回は、本誌が中国で初めて実施した消費者の自動車に関する意識調査について報告する。クルマの保有実態や、ブランドイメージ、実際に購入を検討しているブランドなどを尋ねた。 調査の概要はこちらをご覧ください。 （前回から読む） 　世界各国の自動車メーカーが熱視線を送る中国市場。自動車保有台数は急増しており、今後の成長を疑う声はほとんど聞こえない。2008年の金融危機以降、業績の低迷が続いていた日本メーカーも、中国市場の成長の恩恵を受け、2009年度は軒並み黒字決算となった。 　では、今の中国市場で人気のある自動車ブランドはどこのメーカーなのか。

　この半年間、世界中のメディアをにぎわした話題の1つが、トヨタ自動車のハイブリッド車「プリウス」など一連のリコール問題です。 　トヨタは日本のモノ作りを象徴する存在であり、「トヨタ生産方式」は製造業のお手本として日本のみならず世界中に広く浸透しています。それだけに、これは決して一企業、一業種だけの問題ではありません。日本のモノ作りに対する警鐘ではないかと思うのです。これを機会に、モノ作りのあり方について2回に分けて論じてみたいと思います。 　このリコール問題を契機に沸き上がった議論の1つが、日本企業のモノ作りには過信があるのではないか、という点です。日本製品の品質は世界で一番であるとか、日本はモノ作り立国であるといった誇りが、今回の問題をきっかけに大きく揺らいでいます。

　FOREVER 21（フォーエバー トゥエンティワン）をご存じですか？ FOREVER 21の日本進出第1号となった原宿店。 　1年ほど前、日本に初上陸した米国の小売チェーンです。流行を取り入れた洋服を手頃な価格で提供するファストファッションで大ヒット。あたかも“日替わり”で新作を投入するとあって、東京・原宿の1号店は今も人で混み合っていますし、4月29日に銀座でオープンした2号店も初日に1000人という長蛇の列ができるなど、1年経っても人気は衰えません。10〜20代の女性であれば、ほぼ間違いなく知っているでしょう。そうでない方であっても、テレビなどの報道だったり、知人との会話だったりで「名前は聞いたことがある」という人は多いと思います。

「経営レンズ箱」はこちら（2006年6月29日〜2009年7月31日まで連載） 　様々な場で、教育について議論し、考えさせられる機会が続いている。といっても、教育関係者と教育問題を語るというのではなく、ビジネスや行政のリーダーの方々と「これからの日本のあり方」について議論する中で、結果として、教育について多くの時間を割くというパターンだ。 　先週も、早稲田大学主催の「第一回CEOラウンドテーブル（早稲田会議）」という催しに参加し、論客ぞろいの経営者の方々と議論させていただいてきた。この場でも教育に関する論点に相当の時間が費やされた。「日本のあり方」についての種々の議論の場で、毎回同じようなことが起こり、「理系離れへの対応」から「観光立国を担う人材育成」に至るまで、実に多種多様な教育改革の話題が出てくる。

（前編から読む） 　手話アニメーションソフトの開発、「チーム・スワン」による手話案内サービスの提供といった取り組みを通じて、日立製作所で聴覚障害のある社員のリーダー格になっている田中英之さん。彼が今、一番力を入れて取り組んでいるのが、「字幕放送」への理解の促進だ。来年7月に迫った地上デジタル放送への完全移行をにらみ、「テレビの字幕表示機能の必要性を、もっと知ってもらいたい」と、社内外に向けた啓発活動を続けている。 　字幕放送とは、ちょうど字幕付きの外国映画を見る時と同じように、ニュースやドラマなど様々なテレビ番組の日本語の音声を文字に起こして画面に表示するもの。クローズドキャプションと呼ばれる方式で送られるため、通常は画面に現れないが、字幕の受信設定を「入」または「オン」にすれば、すぐに表示される。

　「あの会社に転籍してもらうことになった」 　会社でこうした内示を受けた時、あなたはどう思うだろうか？ 　「それって要するにリストラ（解雇）ってことでしょ？　今の会社では用無しだから、別会社で後の人生よろしくなんて、はっきり言ってショックだよ」とマイナスに受け止める。 　「会社を移ることに全く抵抗がないと言ったらウソになるけど、この年齢で新しい仕事に就けるのはある意味、自分にとって良いことなのかもしれないなぁ。会社の期待に応えられるよう、転籍先の発展に最後の力を振り絞るよ」とプラスに受け取る。 　今の世の中では恐らく、前者のマイナス派が多いだろう。 　何せここ数年、希望退職を募集した裏で、「今が辞め時では？」などと従業員に退職を執拗に迫り、それでも応じない従業員は転籍させるといった形で、関連会社への転籍を実質的なリストラや解雇の手段として使ってきた企業が存在するのだから。

　JALの再生問題で改めて気づかされることになった、日本には「経営のプロ」が足りないということ、しかし、その一方でカルロス・ゴーン社長による日産の再生に代表されるように、その存在意義を認識している人は日本では決して少なくない、という話をした（関連記事：「 JAL問題で露呈した、日本の経営者人材の枯渇」「日産が日本人に建て直せなかった理由」）。では「経営のプロ」とはどのような人たちなのか。どう育てられているのか。第3回、第4回では、「経営のプロ」市場先進国である米国のケースを取り上げて解説してみたい。 企業経営に特化したスキルを持つプロフェッショナル 　ここでまず「経営のプロ」について改めて定義をしておきたい。

エコカー減税・新車購入補助金の導入から1年経ち、回復が目立つクルマ販売。しかし購入者には50代以上が目立ち、若者のクルマ離れに歯止めがかからない。SNS、仮想女子大、ダンス…。メーカーは様々な手法で若年層掘り起こしを急ぐ。 　クルマの国内販売の回復が鮮明になっている。 　2009年4月にエコカー減税（環境対応車普及促進税制）・新車購入補助金が導入されてから1年。日本自動車販売協会連合会などの調べによると、2009年度の国内新車販売台数は前年度比3.8％増と、4年ぶりにプラスに転じた。4月以降も快走している。 　しかし好調な販売の陰に隠されている問題がある。減税や補助金が一定の効果を及ぼしても、若者のクルマ離れに歯止めがかからないことだ。