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ニュース見出し
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2010-6-10 19:42
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初日 相撲部はなぜ潰れたのか(国立大相撲部・元主将が語る 部員も社員も必要です)
日経ビジネス6月14日号の特集「人づくり危機『不安3世代』バブル、氷河期、ゆとり世代」は、人材育成がテーマである。「採用、育成に失敗すれば競争に負けてしまう」という危機感は、取材したどの企業からも伝わってきた。人事担当者が直接口にすることもあった。「うちの強みは人材だけだから」と。
この言葉を聞きながら、記者は学生時代の部活動を思い出していた。あらゆる組織にとって、人材は何にも代え難い貴重な資源なのである。採用と育成での失敗は組織の死を意味する。しかし、10数年前はそのことが分かっていなかった。
当時、記者はある国立大学の相撲部に所属していた。相撲はスリリングで楽しい競技だ。
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2010-6-10 1:10
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企業市民として、本業で社会貢献する(障害者が輝く組織が強い)
(前編から読む)
OKI(沖電気工業)の障害者雇用のための特例子会社である沖ワークウェルで、2008年4月から自社での本格運用が始まった在宅就労支援システム「ワークウェルコミュニケータ」。その導入前と導入後では、テレワーカーの仕事はどのように変わったのだろうか。
「仕事のスピード感が全く違います」。2002年にOKIのグループ企業である沖ソフトウェアに入社し、2004年の沖ワークウェル設立と共に転籍した武田昌利さん(39歳)はこう言い切る。最大の武器はやはり、複数の人と同時に通話できる機能だという。
「以前は、通信手段はもっぱら電話とメールだけ。何人かと同時にやりとりする場合はメールに頼らざるを得なかったのですが、それだとどうしても細かいニュアンスが伝わらないこともあります。
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2010-6-10 1:10
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自己否定により進化する欧米プロスポーツ界(鈴木友也の「米国スポーツビジネス最前線」)
これまでの2回のコラムでは、国内市場が飽和しつつある米プロバスケットボール協会(NBA)などの米国プロスポーツが海外投資家のマネーを狙って市場拡大を模索する一方(詳細は「中国資本と欧州モデルに活路見出すNBA」参照)、逆に海外マネーを引き付けてきた英プレミアリーグなどの欧州サッカーリーグが、過剰投資を抑え、地に足をつけた経営を実現するために米国のビジネスモデルを参考にしていることを解説しました(詳細は「“借金まみれ”からの脱却目指す欧州サッカーリーグ」参照)。
スポーツビジネスと言っても、欧州と米国で採用されているビジネスモデルは対照的なものです。今回のコラムでは、過去2回のコラムを整理する意味も含め、欧米のスポーツビジネスモデルの違いを整理すると同時に、近年この2つの異なるビジネスモデルで見られる動きが一体どのような意味づけを持つものなのかを考えてみたいと思います。
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2010-6-10 1:10
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反常識のマーケティング()
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2010-6-10 1:10
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死の悲しみを乗り越えさせた、会社の“力”(河合薫の新・リーダー術 上司と部下の力学)
最近、同年代の友人たちの父親や母親が亡くなることが多くなった。「あ〜、もうそういう年齢になったか」と思う反面、自分の親のことになると全くリアリティーがない。
3カ月前のことだ。父が「ちょっと胸がドキドキするから検査に行ってくる」と病院に行ったところ、そのまま入院。緊急手術を受けた。
母から急きょ呼び出された時は、ほとんどパニック状態。医師から次のような説明を聞いた瞬間は、目の前が真っ暗になった。
「早く病院に来たからよかったですが、そのままにしていたら危なかった。心臓に最も近い血管がほとんど詰まっているので、すぐに手術をしないと危険な状態です」
でも、すべてがまるでドラマのような感じで、全くリアリティーがない。
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2010-6-10 1:10
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毎年、万単位のMBAホルダーを輩出する米国(岡島悦子の「経営のプロが足りない」)
米国では「経営のプロ」が企業に積極活用されていること、また「経営のプロ」マーケットが巨大なものになっていることについて前回の「米国でなぜメガベンチャーが登場するか」で触れたが、ではなぜ米国では、それほどたくさんの「経営のプロ」を輩出できたのか。今回と次回の2度に分け、そのテーマを追いかけてみたい。
米国を支えるMBAという経営教育の存在
まず、端的な理由のひとつとして掲げなければいけないのが、教育の仕組みだ。とりわけ経営学修士、いわゆるMBAの存在を挙げないわけにはいかない。ビジネススクールを出ればすぐに経営者になれるわけではもちろんない。だが、士官学校の訓練のような徹底した“経営の基礎知識”と“リーダーシップ”を、極めて効率よく2年間で学べる仕組みは、やはり大きいと思う。
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2010-6-9 1:40
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“ひざの突き合わせ”が自分の経営スタイルだとつかんだ(製造業の英才教育)
エルステッドインターナショナル(神奈川県川崎市)の社長である永守知博は、人生で2度、就職活動をしている。最初は明治大学大学院の卒業に合わせて、もう1回は富士通で2年勤めた後に留学した米サフォーク大学で、MBA(経営学修士)を修了するタイミングである。
2回目の就職活動は、アメリカ滞在中から取り組んでいた。日本に帰国したら一刻も早く仕事を始めるためだ。MBA修了予定の約2カ月前、2005年5月のことである。永守は講義が休みになる1週間を利用して日本に一時帰国し、事前にメールで面接の約束を取り付けていた会社を次々と訪れた。
富士通という大会社を経験し、アメリカで経営学について勉強した永守が次に目指したのは、「零細企業」だった。
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2010-6-9 1:40
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スネオ課長とマネージャー島耕作()
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2010-6-9 1:40
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スネオ上司、後ろから部下を撃つ(スネオ課長とマネージャー島耕作)
あなたの会社には、どんなタイプの管理職がいますか?
2010年1月に三菱総合研究所が20代、30代の日本のビジネスパーソン約1000人に自分の上司について調査したところ、大きく5つのタイプに分かれることが見えてきた。それぞれを「スネオ」「マスオ」「星一徹」「島耕作」「ダメおやじ」というアニメなどの登場人物でシンボル化し、今回は特徴を分かりやすくまとめた。
第1回目に登場するのは「スネオ」タイプ。舞台は東京のビジネス街にある丸定商事だ。
2010年6月17日15時。 丸定商事、常務室にて
無性に暑かった。汗がだらだら流れる。最初は、梅雨に入った気候のせいだと思っていた。遠くから本川課長の声が聞こえる。
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2010-6-9 1:40
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第35話「将来、会社にキャッシュインフローをもたらすものと考えてみたらどうだろう」(「熱血!会計物語 〜社長、団達也が行く」)
これまでのあらすじ
日豊自動車の専務である湯浅は、高校時代の恩師、金子尚三が電話で言ったことを確かめる必要があった。
購買部の山田克美が、無駄な投資と無駄な在庫を、一次下請けであるヒノハラに強要していたと言うのだ。湯浅は山田に電話をかけ、翌朝8時に購買部のある川崎部品センターに行くと告げた。
経理部長の細谷真里は、社長の団達也に言われて国際会計基準のIFRSにのっとって決算書を作成していた。真里は初めて勉強するIFRSの概念がこれまで勉強してきた会計の考え方と違っていることに戸惑っていた。
日豊自動車購買部
「ヒノハラに設備投資を勧めたのも、きみなんだね」
唐突な質問に山田は戸惑いを隠さなかった。
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2010-6-9 1:40
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パナ・三洋の浮沈握るパナ電工(時事深層)
パナソニックグループは7月1日から、太陽電池事業に本格参入する。販売の核となるのは、約13万店にも及ぶパナソニック電工の住建、電材販売ルートだ。グループのエコ戦略は、パナソニック電工の販売力いかんにかかっている。
「ジグソーパズルの最後の1ピースをはめ込むように、三洋電機の太陽電池が加わることで、パナソニックの『家丸ごと戦略』が出来上がる」
パナソニックグループは5月31日に太陽電池事業の戦略を発表した(写真:的野 弘路)
5月31日、パナソニックの坂本俊弘副社長は、太陽電池事業への参入をこう高らかに宣言した。太陽電池事業は同社と昨年12月に買収した三洋電機とのコラボレーション商品の第1弾。
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2010-6-8 1:39
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三品和広の日本企業改造論()
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2010-6-8 1:39
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episode:57「そちらへの出資が継続できるかどうか、わからなくなりつつあります。」(第三企画室、出動す 〜ボスはテスタ・ロッサ)
前回までのあらすじ
老舗 大日本鉄鋼に旭山隆児(あさひやまりゅうじ)が呼び戻され、第三企画室が設置され1年が過ぎようとしていた。独立した新会社オルタナティブ・ゼロでは旭山社長のもとで第三企画室室長 風間麻美(かざまあさみ)、次長 楠原弘毅(くすはらこうき)が忙しく働いていた。新事業立ち上げ目前の風間に遅れていた楠原だが、なんとか見通しがついた。
【登場人物の紹介はepisode:zeroをどうぞ】
楠原も風間も、ブレーンストーミングが終わると、すぐに出かけていった。
オフィスには誰もいない。
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画像のクリックで拡大表示
旭山隆児は重い気持ちで電話機をとった。
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2010-6-8 1:39
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組織変更に明け暮れる日本企業の不毛(三品和広の日本企業改造論)
政治資金問題や米軍普天間基地の移設問題などで失政が続き、鳩山由紀夫前首相が辞任する事態を招いた民主党政権。その国家運営に批判が集まっているが、より多くの問題を抱えているのは、実は国よりも民間企業の方である。
故田中角栄元首相はかつて高度成長期の延命を狙って、「日本列島改造論」を打ち出した。現在の日本が必要としているのは、日本列島の改造、すなわち国の主導による改革ではなく、日本企業の改造だ。
なぜなら、多くの企業が低い利益率に甘んじ、収益性を高める努力を怠っているからである。今ここにメスを入れて企業を改造しなければ、税収も増えず、国も企業と一緒に沈没しかねない。
企業の戦略の目標は、利益を最大化することにある。
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2010-6-7 1:39
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【第2回】面倒くさいから、空気を読んで済ませてしまう(リーダーのための「空気と言葉」論)
リーダーに求められるメッセージ力(発信力)とは何か。そのヒントを、『空気は読まない』の著者で患者と地域に密着した医療を続ける鎌田實氏と、『伝える本。受け手を動かす言葉の技術。』の著者で消費者の記憶に残る様々なキャンペーン広告を創り出してきた山本高史氏という2人の経験や見解を踏まえた対談から探っていく。
【第1回】行動変容を起こす言葉こそ、コミュニケーションである
鎌田 實(かまた・みのる)氏医師・作家。1948年東京生まれ。74年東京医科歯科大学医学部卒業。長野県の諏訪中央病院にて地域医療に携わる。88年同病院院長に就任。2005年から同病院名誉院長を勤める。現在も山村への訪問診療を続けながら、日本チェルノブイリ連帯基金理事長、日本・イラク・メディカルネット代表として、国際医療支援活動にも取り組む。
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2010-6-5 1:37
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菅直人首相に期待しますか?(ニュースを斬る)
[6月3日に実施した政治アンケートの結果はこちら]
辞任した鳩山由紀夫首相の後を受け、菅直人首相が4日に誕生しました。支持率を落としていた民主党政権はこれを機に再浮揚できるのでしょうか。
「日経ビジネスオンライン」では、読者の皆さんが新政権に取り組んで欲しいと考えている政策や政権のあり方などについてお聞きしたいと考えています。その結果は、日経ビジネスオンラインに掲載する予定です。
どうぞご協力お願いいたします。
◆アンケートは6月7日14時をメドに終了いたします。
菅直人首相に期待しますか?
Q1.菅直人首相が誕生しました。新首相率いる政権は期待できますか。
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2010-6-4 1:29
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iPad、「アバター」から前川清までイトイ式「売れるモノ」の法則(矢沢永吉×糸井重里「素人社長会議」)
来る6月6日日曜日午後2時、いよいよ矢沢永吉×糸井重里という2人の「社長」さんが「お金」と「消費」と「幸せ」と…について縦横無尽に語り合う「素人社長会談……お金のことを、あえて。」が日経ホールにて開かれます。
このイベント、実は「ほぼ日刊イトイ新聞」のお力で、ユーストリームで生中継されるほか、ツイッターでもつぶやき中継を開始いたします。ぜひ、生中継をごらんいただき、みなさんでガンガンつぶやいていただきたく、思っております。
お楽しみに!
6月4日(金曜日)午前11:00より詳細(こちら)をお知らせいたします。
iPad、「アバター」から前川清まで糸井重里式「売れるモノ」の法則
NBO 前回は、糸井さんがなんと「ケアホーム」について語るという、予測不可能な展開でした。
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2010-6-3 1:39
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「通勤できる人は募集していないんですよ」(障害者が輝く組織が強い)
この連載でも何度となく触れてきたように、情報通信技術(ICT)の発展は障害者の就業環境を劇的に変化させた。ICTを活用することでコミュニケーションが円滑になり、情報の共有化も進んだ結果、障害のある人が本来持っている能力を発揮し、活躍できる場が大きく広がった。
ICTを活用した究極の就労形態が、「在宅勤務」いわゆる「テレワーク」と言えるだろう。今はどこに住んでいてもパソコンとブロードバンド(高速大容量回線)さえあれば、わざわざ会社に通勤しなくても、自宅にいながらにして多くの仕事がこなせるようになっている。それゆえ、テレワークは障害者の雇用機会拡大の切り札となる新しい就労形態として期待されているのだ。
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2010-6-3 1:39
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辞任なんかじゃ許されない、鳩山首相が落とした“影”(河合薫の新・リーダー術 上司と部下の力学)
国民のみなさんが徐々に徐々に聞く耳を持たなくなってしまった……。そう言って鳩山由紀夫首相は辞意を表明した。
もし鳩山首相が企業のトップだったら、社員たちはやる気を失い、仕事だけでなく人生にまで満足感を得られず、生きる力さえ失い、会社は崩壊している。
国民が失ったのは“聞く耳”ではなく、もっと重たいものだったということに、鳩山首相は最後まで気付いていない。こう思わざるを得ないほど、辞任の理由の一つに挙げた米軍普天間基地の移設問題で鳩山首相が下した結論の罪は重い。
最悪である。最後の最後で本当にがっかりした。普天間問題に関して言うなら、実は私は、「鳩山首相はやってくれるんじゃないか」とひそかに期待していた。
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2010-6-2 1:41
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第34話「残念なことに外注先の犠牲の上で利益を上げているという噂がある」(「熱血!会計物語 〜社長、団達也が行く」)
これまでのあらすじ
日豊自動車の専務である湯浅は、社長の松田義一に、アジア出競争力を持つ、低価格のガソリンエンジン車を開発せよと命令されていた。条件は「材料費割合70%、粗利率30%でリッター25キロ以上走れる車。販売価格は50万円台」という無理難題に近いものだった。
さらに湯浅は、高校時代の恩師、金子尚三が電話で言ったことを確かめる必要があった。
購買部の木村が、無駄な投資と無駄な在庫を、一次下請けであるヒノハラに強要していたというのだ。湯浅は木村に電話をかけ専務室に呼んだ。
経理部長の細谷真里は、社長の団達也に言われて国際会計基準のIFRSにのっとって決算書を作成していた。真里は始めて勉強するIFRSの概念がこれまで勉強してきた会計の考え方と違っていることに戸惑っていた。
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