先日、中国で開催されている上海万博を見学してきました。まず驚かされたのは、そのスケールです。東京ドームに換算すると約70個分に相当する328ヘクタールもの敷地に世界各国のパビリオンが建ち並ぶ。場内には電気バスが縦横無尽に走っています。会期中には計7400万人が来場する見通しで、これは、1970年の大阪万博の6400万人を上回る数字です。 　驚かされたのは規模ばかりではありません。IT（情報技術）のレベルの高さは過去に類を見ないものでした。どのパビリオンに行っても、デジタル技術を駆使した展示が目につきます。上海万博とは何かと聞かれたら、高度な映像技術の「デジタル万博」と言ってもいいくらいです。

人物紹介 菊地 眞弓：レースクイーンやミスコン荒らしなど「バブルでGO」を満喫した20代を経て、今や贅沢に飽きてほとんどモノを買わなくなったアラフォー女子 WITH三波 毒夫：流通の現場に出向き、同業者や取引先と情報交換するのが3度のメシよりも好きという謎の中年男。「WITH」は、「お客様とともに」を意味する たまたま出会った2人が「世の中に、気づき・幸せ・役立ちを与える」で意気投合。今日も流通の最前線を歩きます。 　テレビや雑誌などで話題の「東京スカイツリー」。業平橋から押上エリアに集う人々の賑わいを報道するメディアも日々増加している。夏休みをターゲットにしたマスコミ扇動による地方からの集客、地域密着の伝統的なイベントでもある隅田川花火大会という好機に向け、地元商店街は活気づく。

　もし、自分が意図せずして他人を傷つけていたならば……、それほど悲しくもあり、残念でもあり、その人に対して申し訳ない気持ちになることはない。 　傷つけられた人は、その相手を“イヤな奴”だと言う。 　何であの人は、自分を傷つけるようなことばかり言うのか？　なぜ、自分のことを否定ばかりするのか？ 　傷つけられた人は著しく自尊心を低下させ、「自分はそんなにダメなのか？」と思い悩む。最初は「関係ない」と思っていても、イヤな思いが繰り返されると無視できなくなってくる。 　以前、おバカな上司（関連記事：バカ上司とスーパー上司の“意味深”な関係）について書いたが、今回は“イヤな上司”について考えてみようと思う。

部品メーカーのユーシンが次期社長を公募する。かつては後継者選びにファンドを頼ったが、それも頓挫。急速な海外展開と人材不足という矛盾が表面化した。 　「これ以上はこちらの寿命がもたないです。（高齢でも元気なスズキ社長兼会長の）鈴木修さんがうらやましい」 　おどけているかのようだが、中堅自動車部品メーカー、ユーシンの田邊耕二社長は焦っている。現在、76歳。一度は病気療養のために一線から身を引いた同社長の最後の大仕事が、今始まる。「公募」による後継者探しだ。 　新社長に求める条件はシンプルだ。年齢は30〜40代で、英語が堪能。365日、国内外を飛び回る体力を持ち、経営者に値する手腕を持ち合わせていること。

　2004年11月2日。ライブドアとの激しい新規参入レースを制し、晴れてプロ野球球団「東北楽天ゴールデンイーグルス」が誕生しました。 　最初の大きな関門を突破し、歓喜に沸く楽天イーグルス創業メンバーですが、それも束の間、この後、次々と難題が降りかかってきます。特にメンバーが苦心したのが、楽天イーグルスにいかに愛着をもってもらうかという点でした。 　楽天イーグルスが、より多くのファンに愛される球団になるために、まずは、楽天イーグルスを知ってもらわなくてはなりません。同時に、世間や球界関係者が持つ「新しい風を吹かせてほしい」「健全経営の模範になってほしい」という期待に応えなければならない、という難しい課題を抱えていました。

前回は、仕事に対して必要以上の報酬を与えると、それがかえってビジネスパーソンのやる気を削ぐ可能性がある、という話を聞いた。特に創造性が要求される複雑な仕事において、お金は動機付けにならないと。 ピンク　自律性（autonomy）がないと創造性は出てこない。この自律性、自主性を“自由”とはき違えてはならない。あくまでも、きちんと結果を出していれば、「何時に会社に来る」とか「何時まで居ないといけない」とかいう規則は意味がないということだ。 　これをROWE(Results Only Work Environment)、すなわち「結果志向の職場環境」と呼ぶ。これを生み出したのは米ベストバイという米国の家電量販店最大手だ。

　日経ビジネスが毎年実施している「アフターサービス調査」。11回目を迎えた今年は、調査対象に新たに家庭用ゲーム機分野とネットスーパー分野を調査対象に加えた。 　日経ビジネスでは、相次ぐリコールに見舞われたトヨタ販売店の対応や、利用者が増えるネットスーパーの使い勝手など、アフターサービスの現場を通じて企業が取り組むべきヒントをまとめている。 　日経ビジネスオンラインでは、昨日（7月26日）に引き続き、経営トップが持たなければならない認識について酒井一裕・日本製紙クレシア社長のインタビューをお届けする。また、アフターサービスが評価されたトップ5をデジタル機器やネット通販など7分野について紹介する（『日経ビジネス』では6位以下も掲載しています）。

　日経ビジネスが毎年実施している「アフターサービス調査」。11回目を迎えた今年は、調査対象に新たに家庭用ゲーム機分野とネットスーパー分野を調査対象に加えた。 　「消費者」を「顧客」に変えるために、売りっ放しにしないためのアフターサービスが重要なポイントであることは改めて言うまでもない。特に国内市場は人口の数が減るだけに、繰り返し利用される企業になることは、成長に欠かせない条件である。 　日経ビジネスでは、相次ぐリコールに見舞われたトヨタ販売店の対応や、最近になって利用者が増えるネットスーパーの使い勝手など、アフターサービスの現場を通じて企業が取り組むべきヒントをまとめている。一方で、サポートセンター担当者による「誌上覆面座談会」を実施。