2011年3月11日の東日本大震災は、日本と日本人にとって大きなダメージを受けた。とりわけ、被災された地域の住民や企業は、深刻である。地域や経済はこれからどうなるのか、生活やビジネスはどれだけ影響をうけるのか、予測もつかないだろう。今、とてつもない不安に苛まれているのではないだろうか。 　私たちは、これまで幾度となく自然災害を経験し、なんとか乗り越えてきている。その度に技術力、結束力を発揮し、経験と知識を活かしてきた。今回の大震災も、きっと乗り越えることが出来るに違いない。私たちは、今なおそのための努力を日夜しているのだ。 　しかし、そんな程度でいいのだろうか。乗り越えることで、私たちの不安は解消されるのだろうか。

前回までのあらすじ 　MTCの東京本社には沢口萌が入社し、シンガポールのMTCラボに赴任した。萌は原価計算のシステムを作るよう達也に指示されていた。 　萌は、MTCのCFO、細谷真理と一緒に、原価計算システムの構築に奔走した。だが、真理と萌は、社長の団達也が言った「製品寿命が違うと原価も違ってくる」という点が理解できず、二人で議論を重ねる日々を送っていた。 　達也は恩師の宇佐見が亡くなったことでショックを受けていたが、日豊自動車の専務取締役、湯浅と意見交換しながら、K01の次を考えていた。 　電気自動車の電池の技術は日進月歩で変わり、K01の製品としての寿命は、当初の予定よりずっと早くくる気配を見せていた。

電気やガスが通わぬ営業所で、ヤマト運輸が業務を再開した。いち早い復旧の原動力となったのが、自発的に行動した現場の社員たち。彼らを突き動かしたのは、ライフラインを担う者としての使命感だった。 　宮城県石巻市の漁港に程近い渡波（わたのは）地区。近くの大型スーパーには津波で何台ものトラックが突っ込み、流れ着いた民家に人影はない。道路からは辛うじて瓦礫は取り除かれたものの、3週間たった今なお、震災当時の惨状をそのまま残している。 　4月1日、焦土と化したこの地で、ヤマト運輸の石巻渡波センターが営業を再開した。電気やガスは通っておらず、所内は屋根を残すのみ。それでも渡波センターと同居する、湊センター長の千田成彦氏は明るく話す。

　今の私の部屋はとても人には見せられない。なぜなら、新聞だらけで、足の踏み場もないからだ。 　こんな状態になったのは、理由がある。 紙の新聞に慣れているが… 　実は、米国の新聞が、東日本大地震と福島第一原子力発電所の事故をどう報じたか、調べたくなった。そして、私の部屋には、新聞の山が積み上がった。 　それほど、洪水のような報道ぶりだった。ちょっと前まで、日本のニュースはほとんど無視されているような状態だった。日本の首相が米大統領と首脳会談をしても、一行も載らないことさえあった。それなのに、地震発生以降、毎日読み切れないほどの記事が掲載された。 　そこで、ニューヨーク・タイムズとウォール・ストリート・ジャーナル、ニューヨーク・ポストについて、地震発生直後の3月12日付けの新聞から半月分、地震関連記事を分類してみたくなった。

（前回から読む） 　あの男が会社に戻ることが決まってすぐ後のことだった。あの男らしくもない、なんともおずおずとした調子の電話がかかってきた。「できれば会いたいのだが」という。 　といっても、それもはじめだけのこと。2人きり、私の事務所の会議室で向かいあうと、開口一番、大声で、「俺、どうやったら社長になれるんだ？　なんせ3年前に取締役もなにもかも辞めちまってるんでね。社長ってのは、取締役じゃないといけないんだそうじゃないか。そこのところを、お前の知恵でなんとかならないのか？」 とたたみかけてきた。 　私は、 　「いや、違うね。そんなことはない。知恵なんて大げさな話じゃない。誰に聞いたかはしらんが、社長が取締役でなくっちゃいけないなんてことはない。

　2011年3月11日に起きた東日本大震災。それからちょうど1カ月が過ぎた。巨大地震は大津波や原発の事故を誘発し、戦後最大の災害に発展。その結果、多くの日本企業の事業活動は、東日本にとどまらず全国にわたってストップしてしまった。生産停止の連鎖は縮小するどころか、さらに拡大する様相を見せている。 　「選択と集中」の名の下で進められた取引先の選別。本社機能の東京一極集中──。失われた20年の間に追求してきた効率経営が完全に裏目に出た格好だ。その反省に基づいて、企業は自らのあり方を再考しなければならない。 　大震災を転機として新たに創造し直すべき経営のモデルとは。企業で経営再創造の最前線に立つ実務家の取り組みや識者の論考を通して模索していく。

「まず、生きる」こと 　がれきの下から1枚の看板が見つかったというニュースが流れた。「食を通して感謝する心を広げる」などの社是を書いた看板を、本社のあった場所から3キロメートルも先で1人の社員が見つけたのだ。 　今回の東日本大震災で多くの国民に名前を覚えられた岩手県の陸前高田市。醤油製造の八木澤商店の創業は江戸時代の1807（文化4）年、以来200年以上にわたってここに本社を置いてきた。だが今回の大地震と大津波で、社員1人とともに本社、店舗、工場などすべての施設を失った。ゼロどころではない、マイナスからのスタートだ。 　同社は新卒内定者を抱えていた。「こんな状態でも入社してくれるか？」と高校を卒業したばかりの2人に意思を確認したところ、ともに入社を希望してくれた。

　青井浩は丸井グループを統率する3代目トップだ。 　スリムで引き締まった体型と程よく日焼けした肌が精悍で、いかにも切れ味鋭く映る。声はやや高めだが程よく耳に響き、口調も風貌同様にしっかり、くっきり、端正だった。しかも、決して語尾を濁したりはしない。 　「トライアスロンには高校時代から憧れていました。ただ、当時はトライアスロンといえば、スイム、バイク、ランのすべてがとてつもない距離をこなさなければいけない“アイアンマンレース”を意味していたので、とても身近なスポーツとは思えなかったんです」 　だが、今や彼はトライアスロンをすっかりマイ・フェイバリットスポーツにしつつある。 　「スポーツで体感したこと、あれこれ工夫したことを、ついついビジネスや人生と結び付けてしまいます。

　「水に落ちた犬を叩く」とはこのことかもしれない。 　四半期ベースで赤字に転落した2008年。スターバックスは、顧客からの厳しいバッシングに見舞われていた。 　「店は水を無駄に使っている」「コーヒー農家を搾取するな！」「出店されると、町の雰囲気が台無しになる」 　インターネット上に書き込まれたスタバ批判の声は、瞬く間にネット上を駆け巡った。 　どうすれば顧客の信頼を取り戻せるのか。 　再び経営の最前線に戻ったハワード・シュルツCEOは、抜本的なスターバックス改革に乗り出そうとしていた。そうしなければ、会社はこのまま奈落の底に落ちてしまう。 　反撃の狼煙が、2009年にオープンしたこの店だった。

　2010年12月に石垣島を訪れて石垣市役所の方々と話していたとき、家庭用リチウムイオン電池の思わぬ効用を聞いた。 　「電池は台風で停電になった時にいいですね。お隣はローソクの灯で暮らしているのに、二次電池のある我が家はテレビもつけて悠々としていられますね」 　今は、石垣島の人ではなく「計画停電」の対象地域の人が全員そう思っているのではないだろうか。スマートハウスで考えられている一戸当たりの蓄電量は一家の1日分の電力消費量かその半分だ。夜間に充電することで、電力会社から購入する電力を1日（24時間）単位で平滑化することができる。屋根の上に3キロワットの太陽電池があれば、年間平均で需要の40%ぐらいをこれが賄える。