あれは確か、1年くらい前の話だったと思う。 　オーストラリアの投資銀行に勤める男性社員が、テレビ生中継のインタビューに答えていた時のこと。彼の後ろの席で熱心にパソコンに向かって仕事を“している”、ほかの男性社員の姿が画面に映り込んでいたのだが……、よくよく見てみると、何とそのパソコンのモニターに映っていたのは、女性のセミヌードのグラビアだったのである。 　しかも、その男性は中継の途中でテレビに映っていることに気づいた。振り返って「ヤバイ！」と大慌てした姿まで、電波に乗ってしまったのだ。 　当然ながらテレビ局には苦情の電話が殺到し、会社側でも大問題になった。グラビア画像に夢中だったこの男性が、中級レベルのクライアント投資マネージャーという、そこそこのご身分だっただけに、会社側も困惑を隠せなかったという。

　東日本大震災で開幕を延期していたプロ野球も4月12日にオープンし、シーズンを中断していたJリーグも先週末に公式戦を再開しました。米国でも3月31日から米メジャーリーグ（MLB）の2011年シーズンが開幕し、熱戦が繰り広げられています。 　今年は、西岡剛選手が千葉ロッテマリーンズからミネソタ・ツインズに、建山義紀選手が北海道日本ハムファイターズからテキサス・レンジャーズに移籍し、米国球界で奮闘する日本人選手は総勢15人になりました。 　ところで、現役日本人メジャーリーガー唯一の内野手で、オープン戦では3割4分5厘の高打率を残し、公式戦でも活躍が期待されていた西岡選手が開幕早々、不運に見舞われてしまいました。

　2011年3月11日の東日本大震災は、日本と日本人にとって大きなダメージを受けた。とりわけ、被災された地域の住民や企業は、深刻である。地域や経済はこれからどうなるのか、生活やビジネスはどれだけ影響をうけるのか、予測もつかないだろう。今、とてつもない不安に苛まれているのではないだろうか。 　私たちは、これまで幾度となく自然災害を経験し、なんとか乗り越えてきている。その度に技術力、結束力を発揮し、経験と知識を活かしてきた。今回の大震災も、きっと乗り越えることが出来るに違いない。私たちは、今なおそのための努力を日夜しているのだ。 　しかし、そんな程度でいいのだろうか。乗り越えることで、私たちの不安は解消されるのだろうか。

　前回は東日本事業継承計画（BCP）の重要性と前提条件の変化についてまとめた。それを受けて、今回は電力不足など長期化する影響を盛り込んだBCPの意義などについて三菱総合研究所でBCPを担当する古屋俊輔主席研究員に解説してもらう。 　これまで、日本に於ける事業継続計画（BCP）は大きく以下の4つの事態を想定していました。 　（1）生産拠点の火災や大規模なシステム障害などの内的事象（2）首都直下や東海・東南海地震、巨大台風などの自然災害（3）新型インフルエンザ等の感染症（4）テロや原子力災害などによるカタストロフィックな事象です。 　（1）の内的事象は自社に起因する広義の事故対応、（2）の自然災害は、外的要因により設備に及ぼす事象、逆に（3）の新型インフルエンザ等の感染症は、先の2つの事象とは異なり、物理的な被害を生じず人的資源のみが消耗していく事態を想定しています。

　以前、このコラムでは「大震災で明確になった〜　ソーシャルメディア3つの「限界」と4つの「可能性」」という回でソーシャルメディアの持つ力を「限界」、「可能性」の両面から分析しました。その中で、前回は「限界」の中でも特に「デマ」に注目しました。 　今回は、ソーシャルメディアの「可能性」の中から「利用者によるコラボレーション」に焦点を当ててみたいと思います。 「クラウドソーシング」という言葉を耳にしたことありますか？ 　皆さんは「クラウドソーシング」という言葉を耳にしたことはないでしょうか。専門性の高い外部の企業に業務を委託する「アウトソーシング」は一般的に聞く言葉でしょう。クラウドソーシングは不特定多数の人たちに業務を委託する新しい形態で、米国では様々なシーンで使われ始めています。

　東日本大震災の被災地では、復興に向けて様々な支援が広がっている。義援金や物資の供給など企業からの支援も続いている。その中で、今後、本格化するとみられるのが、企業からの災害ボランティアだ。トヨタ自動車とトヨタグループは、5月中旬からのスタートに向けて準備に入っている。そこで、トヨタ自動車で、旗振り役を務める社会貢献推進部　環境・社会活動グループ長の大洞和彦氏にその狙いなどについて聞いた。 トヨタ自動車とトヨタグループではどのような枠組みでの企業ボランティア活動を考えているのですか。 　トヨタ自動車と関連企業など合計14社は、2003年からトヨタグループ災害ボランティアネットという組織を立ち上げています。

「第三企画室、出動す Returns」について 2009年5月11日から2010年7月27日まで毎週掲載されていた連載小説「第三企画室、出動す ボスはテスタ・ロッサ」の前半部分が徳間文庫から「幸福な会社」と改題、発売されました。この発売を記念して、特別編「第三企画室、出動す Returns」を1カ月に渡ってお届けします。第2回は引き続き、3月11日のオルタナティブ・ゼロを描きます。 「だめです。おにぎりもパンもカップ麺も、まったくありません」 画像のクリックで拡大表示 　楠原弘毅（くすはらこうき）が息を切らせて帰ってきた。手にした袋から、キャラメル2箱とかっぱえびせんを出す。

　電力クライシスによる関東のハイテク産業の壊死もしくは国外脱出を何とか避けるために、私は、3月30日付けの本欄でその危機の重大さを訴え、それを回避するためにはどうすればよいか、その議論のたたき台を提示した。すなわち、中部電力側から西日本の60Hzの電力を60Hzのまま、関東に向けて供給するという方法だ。 周波数の違いを乗り超える新しい方法 　この時、東京電力の高圧鉄塔と高圧送電線の1系統をレンタル使用することをまずは仮定した。だが、残念ながらこの方法では、60Hz高圧変電所などを50Hz系とは別に新設せざるを得ず、その新設には3年から4年かかる可能性がある。また、60Hzと50Hzの高圧送電線が相乗りすれば、電磁誘導による不具合が生ずる可能性があるという問題も浮上した。

　「たとえは悪いけど、もし今回の地震と津波がなければ、フェイスブックなんて加入しなかったよね…」 　そういう言葉を、ニューヨークの女友だち4人から聞いた。日本人3人と、日本生まれの米国人で、才気あふれるコスモポリタンたちだが、フェイスブックは「とても怖くてダメ」と長いことためらっていた。 日本のテレビ局がネット配信 　しかし、東日本大震災が発生した直後、電話が不通となる中で、在米邦人が次々とフェイスブックやツイッターで日本の家族や友人の消息を確認するのを見て、とうとうアカウントを開き、続々と日本の友人を見つけた。 　危機に際し、おそるおそる、新しい世界に飛び込んだわけだ。 　これと同じような状況下、新境地に飛び込んだのが、日本のテレビ局だろう。

　日本、欧米、台湾、韓国、香港などの製造業がこぞって進出し、「世界の工場」と呼ばれる中国南部の珠江デルタ地区。その真ん中に位置する広東省東莞市は、東日本大震災で打撃を受けた日系企業やその取引先を対象に、通関手続きの優先、各種許認可の迅速化、雇用調整のサポートなど19項目におよぶ緊急支援措置を発表した。 　中国の地方政府が、特定の国の外資企業を優遇するのは極めて異例の対応だ。その策定を指揮した副市長の江凌氏は、1990年代初期から外資企業の誘致や投資環境整備の現場を奔走し、珠江デルタの裏表を知り尽くしている。いわば「世界の工場の総務部長」と言える人物だ。 　東日本大震災は「世界の工場」の現場にどんな影響を与えているのか。