前回までのあらすじ 　シンガポールのMTCラボに勤める細谷真理と沢口萌は、休日のビーチで聞き覚えのある声を聞いた。それは、ジェピー時代の上司、間中隆三と斑目淳次の2人の会話だった。 　UEPCの開発担当部長のアンディーは、三沢と連れてバンコクを訪れ、リンダにK01を製造するソムチャイを紹介させた。 　アンディーは、UEPC上海工場でスイッチの新製品を作っているロボットが思うように動かず、頭を抱えていた。そのプログラムは自分で開発したものではなく、金子順平が特殊スイッチの製造用に開発したプログラムの盗用だった。 　アンディーはプログラムの修正のために金子をUEPCに引き抜く必要があると考えた。

　世界を見渡すと、大学に限らず、学校への入学時期は秋のところが多いようです。そこで、東京大学が「国際化」を目指し、入学時期を春から秋に移行する検討を始めました。この動きに賛成か、反対か、うかがいました。 　何と、78.5％もの方が「賛成」。反対は11.8％にとどまりました。 　賛成の理由は、「海外の留学生が来やすくなる」（62.8％）、「日本の学生が留学しやすくなる」（59.9％）という上位2つが留学関係でした。そして、「通年採用など、企業の採用形態が多様化する」の54.5％が続きます。若者に、海外を目指さない内向き志向が強くなったと言われますが、回答者は日本の課題としての国際化を強く認識しているようです。

　ゴルフは不要不急の代表と言っていい。したがって、多くの観光地のように、ゴルフ場も客激減に苦しんでいる。 　今回はこのゴルフ場を栃木県と静岡県で4カ所運営する鹿沼グループの取り組みを紹介する。栃木県にある1コースは決定的な打撃ではないが、地震の直接的な被害を受けた。他のコースも、地震直後から始まった交通機関の混乱、高速道路の通行止め、ガソリン不足、そして消費の自粛によって客足が遠のいた。 　何も手を打たなければ7月には資金ショートする。そんな危機意識から、鹿沼グループが打つ手は早かった。施設の修繕をすぐに行い、営業を地震後1日も休まずに継続することを決めた。雇用を守るために、単に業務効率を高めるだけでなく、仕事のやり方を変え、合わせて顧客満足を一緒に高めるようにしていった。

（前回から読む） 　「社長、おはようございます」 　「おはよう」 　いつもの朝のやりとりだ。あの男が会社にやってくると、いつも、いの一番に古堂（こどう）が熱いコーヒーをささげもって社長室に入る。小鳥が、「朝が来ました、朝が来ました」とさえずりながら楽しげに唄うように、一日の始まったことをあの男に告げるためだ。 　海外ブランドものの淡いブルーのスーツ姿と短くひっつめた髪型が、最古参の独身秘書らしさをかもしだしている。もちろん、内外海行があつかっているブランドの一つだ。どうやら、腰まわりのサイズが少し窮屈になってきていた。 　「おや、古堂さん、なにかあったの？　今朝はなんだか声の調子が違うなあ」 　あの男がロッカーに上着をしまいながら、背中を向けたまま古堂に話しかけた。

画像のクリックで拡大表示 　無理なく長くできることで応援しよう！　被災地を少しでも応援するため、東京にある、東北6県の郷土料理が食べられる飲食店とアンテナショップを紹介する。 　第6回は、宮城シリーズ第2弾として東京・池袋にある宮城県のアンテナショップ　「宮城ふるさとプラザ」を紹介する。JR池袋駅東口から徒歩2分という最高のアクセス。で、西武池袋本店から横断歩道を渡って、サンシャイン通りを渡る手前あたりにある。2フロアの大型店舗で、1階は名産物やお菓子など宮城のお勧め商品などを置き、新商品のテスト販売や、地元の生産者や生産関係者が直接店頭に立つイベント販売を行っている。2階には宮城の地酒や伝統工芸品の販売のほか、宮城の観光・イベント情報を告知するスペースを設置している。

IFRS（国際会計基準）の強制適用時期が突然延期された。裏にあるのは、基準設定の主導権を巡る米欧のつばぜり合い。米国に追随する日本は、基準設定に加わる権益も失いかねない。 　上場企業へのIFRS（国際会計基準）の強制適用時期が延期となった。金融庁はこれまで「2012年に適用の最終判断を行い、決定すれば3〜4年後の2015年か2016年から強制適用」としてきたが、自見庄三郎・金融相は6月21日の会見で、「決定後5〜7年の期間を置く」と表明。2012年に最終判断しても、強制適用は2017〜19年へ先延ばしすることを事実上決定した。 　金融庁が急な変化の理由に挙げたのが下の「状況変化」項目だが、その裏を探ると、激しさを増してきた米国と欧州の会計基準戦争と、その争いの脇で自主的な判断もできず、国益を損ないかねない状況に入ろうとしている日本という図が浮かび上がってくる。

　被災した東北地方の復興を支援するためのシンクタンク「東日本環境防災未来都市研究会」を設立し、設立総会を6月17日に全国都市会館で行った。 　総会の開始直前に控室で鳩山由紀夫 前首相に言われた。 　「この名前長過ぎませんか？」 　確かにそうかもしれない。 　3月の大震災直後から、構想を温めるだけでなく、具体的な提案、つまり東北における環境未来都市の設計の具体例を示す作業を続けていた。新しいシンクタンクを設立する直前になって鳩山氏と辻恵議員に説明する機会があって、大きな賛同をもらったので、設立総会で挨拶していただくことになった。鳩山氏が、ほとんど最後まで席を立たれなかったのには驚いた。

　先週、「名門ロサンゼルス・ドジャースが経営破たん」というニュースが大きく報じられました。6月27日、連邦破産法11条（日本の民事再生法に相当）の適用を米デラウェア州の裁判所に申請したのです。 　ドジャースはかつて野茂英雄選手が「トルネード旋風」を巻き起こし、その後も石井一久選手や木田優夫選手、中村紀洋選手、斎藤隆選手といった日本人選手が在籍していました。現在も、黒田博樹投手が所属するなど、日本でもお馴染みのメジャーリーグ（MLB）球団です。米フォーチュン誌が発表する「働きやすい会社ベスト100」に過去3回も選出されるという栄誉にも輝いています。それだけに、「名門球団」の経営破たんというショッキングなニュースは、スポーツファンのみならず多くの人々の耳目を集め、あっという間に世間に知れ渡りました。

（前回から読む） 竹森　今まで日本はデフレで、設備過剰経済でしたが、震災を経ておそらく供給不足を経験します。これは経済と経営者のマインドを変えていくのではないかと思います。 　エレクトロニクスの分野では、韓国のサムスン電子は景気が良くても悪くても研究開発投資を続けていましたが、日本の企業はどんどん投資を削っていた。これでは負けてしまいます。しかも日本の企業はお互いに小さいマーケットを取り合っている一方、韓国は金融危機をきっかけに1財閥が1分野というように収斂させています。 　規模の経済性だけが重要かどうかは分かりませんが、攻めの経営という、もっと積極的な考えに変わっていくチャンスにもなるのではないかという気がするのです。

　原発事故が起こった福島県やその近隣だけでなく、関東など数百キロメートルも離れたところでも観測される放射線量が問題になっています。農作物が出荷停止になったりするだけでなく、「ホットスポット」と呼ばれる地域での健康被害が懸念されています。 　既に、毎日の線量は公的な機関から発表されていますが、観測地点であるモニタリングポストの高さなどにばらつきがあり、実際の生活圏での線量とは違うのではないかと疑心暗鬼になる人も多いのではないでしょうか。「分からないなら、自分で測る！」と思っている方がどれくらいいらっしゃるのか、聞いてみました。 　線量計を「欲しいと思う」方は58.4％で、「既に持っている」方と合わせると、64.5％もの方が自分で身の回りの線量を測りたいと思っています。