スーパーの販売不振が目立つ。コンビニエンスストアやドラッグストアとの業態を超えた顧客の奪い合いが激化。スーパーは多数の商品を値下げし対抗するが、消費者にはあまり響かない。だが、そんな中で販売が好調な中堅スーパーもある。

組織はリーダーとフォロワーで成り立っています。だとすれば、「組織はフォロワーで変わる」こともまた真だと思っています。

「ただ単に自分の故郷、我が家に戻ることなのに、どうしてこんなに難しいのか。そんな思いばかりが募った1年でした」。昨年1月末に帰村宣言を行った福島県川内村の遠藤雄幸村長の重たい一言を直接聞いたのは、2カ月ほど前。一語一句が重く響いた。

電話の受け答えはメディアで働く人間にとって最も基本的な動作だが、問い合わせの内容によっては、あまり効率がよくないケースもある。新聞社と雑誌社で10年ほど電話番を続けてきた記者が気付いたことと、ちょっとしたお願いです。

環境変化のスピード、インパクト、そして不透明さは今後も高まり、継続する可能性が高い。メーンシナリオ以外に、「一定の発生確率があり、業界や自社にとって甚大な影響が起こる」シナリオを1、2本作るだけでも、変化適応力は大いに高まるはずだ。

3月21日に創刊にされる女性誌の読者モデルオーディションに潜入した。雑誌名は「la farfa(ラ・ファーファ) 」。日本初の“ぽっちゃり女子”のための本格ファッション誌だという。

広告のビジネスモデルが、企業の「課題解決」を目指して、限りなくコンサルタントに近づいている。ならば、コンサルに任せればいいのか？　電通CDCの樋口氏は否と唱える。

素人ながら町工場を継いだ小松バネ工業の小松節子氏。反発する役員に対し、ただひたすら経営の王道を学び実践することで向き合っていった。業績が悪化に苦しむ中、やっと社員の反応にも少しずつ変化が見え始めた。

米ヤフーの女性CEO（最高経営責任者）マリッサ・メイヤー氏が、在宅勤務者に対し、出社して働くよう通達を出したという話が、日本でも物議を醸している。ネット上では「時代に逆行している」との声も上がっている。

65歳までの雇用延長義務化が迫ってきた。シニア社員と現役世代の両方の意欲を維持しつつ、総人件費の増大をどう抑えていくかなど、企業は多くの課題に直面する。雇用延長で先行したヤマト運輸と三菱電機の取り組みからヒントを探る。