ヤマハ発動機のサブサハラアフリカでの船外機ビジネスは、「ビジネス生態系」とも呼ぶべき仕組みを作り上げながら拡大してきた。しかし、同地で圧倒的な存在感を持つそのビジネスも、今は構造的問題に直面している。

「東京オリンピックをきっかけに、『おもてなしの国』のレッテルがはがれるかもしれない」。NECの清水隆明取締役は警鐘をそう鳴らす。真意は？

叱る目的は、相手に「間違っていた」と気づかせ、自主的に改善してもらうように仕向けること。叱ることは育てることです。そして、「叱ること」と同じくらい重要なのが「褒めること」です。その勘所を解説します。

腸内環境と病気あるいは体調不良の関係が明らかになりつつある。人の便から腸内細菌を採取し、解析することで、病気ゼロ社会の実現を目指す。そんな理想を掲げたバイオベンチャーが山形県鶴岡市にある。

日経ビジネスベーシックの動画コンテンツ「BizVideo」。今回は、日経ビジネス2016年4月4日号特集「移民ノミクス」について、企画を担当した熊野信一郎・副編集長に聞きました。

大塚久美子社長の経営権掌握が進み、立て直しが順調に進むかと思われた。しかし、4月11日には、大塚家の資産管理会社に対して前会長の大塚勝久氏が起こしていた裁判では、父が「勝利」を収めた。ここにきて、いったん終息したように見える父と娘の対立だが、この「騒動」はどう総括すべきか？

フィンテック（FinTech）とは、金融（Finance）と技術（Technology）を組み合わせた米国発の造語です。大量の電子データの集まりである「ビッグデータ」や、世界中で広く普及しているスマートフォン、技術革新が進む人工知能（AI）などを組み合わせた金融向け最新技術の総称として使われています。

日本人は全従業員の2割強程度しかいません。米国や欧州の子会社の運営はそれぞれのエリアの出身者に任せています。社内の競争相手は世界中にいる。

新聞の紙面には、連日のように企業業績に関する記事が載っています。売上高や利益が増減したといった内容です。ところが、なぜそうなったのかは、単発的な記事を読んだだけではなかなか理解できません。

女性活躍を進める上でひとつのモデルとなるのが「共働きでも子だくさん」のフランス。子育て家庭に手厚い家族政策が功を奏したとされるが、半面、働く女性のキャリア形成、男女の職種格差、財源難…など大きな課題も抱えている。