このことは裏を返せば、ビッグデータを活用することによって競争力を飛躍的に高められる余地が大きいことを意味しています。さらにビッグデータ活用を非常に効率的に実践する能力を、日本企業は備えています。

こうした不祥事が起きた時、経営トップはその対応に忙殺されます。記者会見を開いて謝罪したり…。私からすると大変なエネルギーの消耗に見えます。一言で言って「もったいない」。

メーカーを中心に、大学・大学院の理工系女子学生の採用を目指す動きが激化している。女性活用を促す政治の要請に加え、理系女子の活躍の場が広がっていることが背景だ。女子学生が少ないため、企業は様々な工夫を凝らす。連載3回目はその最新の動きを追う。

安倍政権が12月17日、新しい防衛計画の大綱を閣議決定した。元海上自衛隊海将補の川村純彦氏は、このタイミングを高く評価する。ただし、大綱が挙げる新施策を防衛費5％で実現できるかどうかに疑問を呈する。

10年で売上高を22倍に伸ばしてきたクロスカンパニーが業績を伸ばしてきた理由の1つは、それまで同業他社がためらってきた戦略にいち早く取り組んできた点にある。創業からの歩みを振り返りながら検証する。

小倉昌男がカリスマ経営者であることは改めて言うまでもない。社内では絶対的な存在だったわけだが、普通の実力経営者と一味違っていたのは、カリスマにしては意外なことに権力欲が薄かった点である。

ダイバーシティ経営という言葉が良く聞かれます。女性・外国人などを積極的に登用し組織の活性化・企業価値の向上を図ろうとするものですが、経営学では全く逆の主張がなされています。

勝手にロジカルな結びつきを見つける人の脳は時々“悪さ”をすることがある。新規事業がうまくいっていると、その会社の業績が良いと思い込んでしまう。あるいは、ほんの小さな躓きがまるで会社の屋台骨を揺るがすかのように考える。

小売業は当然、顧客ニーズをつかもうとしているはずだと思えそうだが、現実には全くそうではない。実際は利害関係など供給側の論理で、顧客ニーズをつかめていないケースが多い。