今回は、これまでインタビューにご協力いただいた600名以上の方の中で最高齢、かつての“18歳の女の子”のお話を紹介しようと思う。「私たちが忘れた大切なコト」が、語りの端々に散りばめられている。

米IT（情報技術）リサーチ最大手、ガートナーのピーター・ソンダーガードSVP・リサーチ部門最高責任者は、「インダストリー4.0のブームはあと数年で終わる」と言う。その真意を聞いた。

地主の相続税対策の“定番”が賃貸を建てること。だが、多くが失敗に終わる。不動産会社や税理士がいるのに、なぜ失敗が絶えないのか。相続対策は定説を疑うことから始まる。

昨今のコーポレートガバナンス改革は、日本経済にも、日本企業の競争力強化にとっても、基本的にプラスとなる正しい方向だと思う。だが、業界構造およびグローバルトップ企業のしたたかなゲーミング次第では、単純に株主還元ゲームに乗ることが危険な場合もある。

良品計画を蘇らせた松井忠三前会長。今回は、業務の標準化を狙った店舗運営マニュアル「MUJIGRAM」の作成、業務の進捗状況を「見える化」するシステムの構築など、取り組んできた施策を解説する。

　全米で同性婚容認が決まり、サンフランシスコで過去最大規模となるパレードが開かれた。性的少数者（LGBT）の象徴である「レインボーカラー」に染まる街を歩いた。

調剤薬局大手のアインファーマシーズが資生堂傘下のアユーララボラトリーズを買収した。35年も長きに渡って試行錯誤を繰り返してきたドラッグストア事業が今回の大型買収で飛躍できるのか、検証した。

タイの訪日ブームが過熱している。LCC（格安航空会社）が日本〜タイ路線を拡充することも追い風の一つ。現在、最も人気が高いのは北海道だが、日本の多くの自治体が、北海道に続くべく、ユニークな誘致活動に乗り出している。

日本企業の経営における長所の一つは、長期志向にある。米国流の短期志向の経営に陥ったら、将来を見据えた投資をしづらくなり、経営の健全性が損なわれる──。この日本的経営の“通説”は日本企業の実態を正しく反映していないと主張する。

楽天などが「社内公用語を英語にする」と宣言した2010年当時、「バカな話」と取り合わなかったホンダが英語を公用語にする方針を世界に発信した。社長交代を機にした変心なのか。「オフィスは英語」が日常の風景になるかもしれない。