顧客との接点にこのデジタル技術を埋め込むことで、新たな顧客体験を提供できる。ディズニーワールドなどのケースを見てみよう。

「1＋1」が2ではなく、4や5になるような買収でなければ意味がない。

長くお読みいただいた連載も、今回でいったん区切りとしたいと思います。最終回にあたって、どの本を選ぼうかいろいろ考えて、藤沢周平氏の『風の果て』に落ち着きました。

「怖いのは、彼らのモチベーションが下がることです」。8月3日号の特集「社畜卒業宣言」の取材中、何度となくこんな話を聞いた。「彼ら」とはバブル期に大量採用した社員たちのことだ。一体何が問題なのか。取材や読者調査から探る。

オーディオブックの世界最大手で米アマゾン傘下のオーディブルが7月に日本に進出した。欧米に比べて出遅れていた日本のオーディオブック市場の拡大につながるという期待が高まっている。普及を促進できるかどうかは、出版社との関係がカギを握る。世界大手といえども、日本市場開拓は、一筋縄ではいかなそうだ。

ある実験は次の可能性を示唆している――愛国教育を受けた子供は他の国に対する優越感を高める。人間の脳は「内集団バイアス」という現象を起こすからだ。脳とナショナリズム、戦争の関係を気鋭の脳科学者、中野信子氏に聞く。

2012年のことだ。大川氏は仕事がつまらなくなっていた。30歳を過ぎて、上から指示された仕事だけではなく、自分のアイデアを実際に仕事にできるようになる時期。本来であれば、モチベーションが高まってもおかしくない。

一般に「多い」と言われるバブル入社組だが、実は、業種、企業ごとに様相は全く異なる。バブル入社組が多く、経営問題化しているのはどの業種か。実はそんなに多くない業種は。一挙に公開する。

最後は、そう割り切った。ただし、それは無謀な賭けを意味するわけではない。

教育ビジネスの業界に地殻変動が起きている。圧倒的なガリバーのベネッセホールディングス（HD）が会員減に苦しむ一方、ネットサービスを核とした新規参入組の躍進やM&Aによる再編も加速する。背景にあるのは2020年に予定される学習指導要領や大学入試試験の改定だ。ビジネスのあり方が大きく変わろうとする中、勝ち組を目指す各社の動きが活発化している。