先行きが見通しにくい2009年。困難な時代には新しいリーダー像が生まれるはずだ。これまでも企業経営や政治に新しい時代を切り開いたリーダーがいた。そんな時代のリーダーを日経ビジネスが描いた当時の記事で振り返る。 （注）記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。 ＊　＊　＊ 1985年8月19日号より 　無一文からスポーツシューズの商売を始めて36年、年商1000億円の総合スポーツ用品メーカー、アシックスを創り上げた鬼塚喜八郎社長（67）。典型的な創業経営者だが、掲げる旗は脱同族経営である。従業員の信頼を集め、参画意識を高めることが、いかに大きな力を発揮するか知り尽くしてのことだ。

　米国の「レノックス」、英国「ウォーターフォード・ウェッジウッド」と、ここ最近、老舗ブランドが相次いで破綻した。ここ最近の不況を考えると、これも仕方がないのかもしれない。だが両ブランドとも愛用しているだけに、この先の両社の行く末が心配でしょうがない。 　「レノックス」はクリスマス専用のお皿とティーカップのセットを20年ほど前に揃えた。毎年我が家のクリスマスの食事はいつもこの皿に盛られる。一方の「ウェッジウッド」も同じ頃に、フォーマルな食器を揃えた。ロンドンの店で注文し、届くのに9カ月くらいかかった。これだけ時間がかかったのは「注文生産」だったからだが、店でそれを聞いた時に「なるほど」と思ったのを今でも覚えている。

「 ニューロマーケティング」という新たな手法が注目されている。 消費者が言葉にできない真意を読み取れる可能性があるからだ。ヒット商品不在の現状打破を期待されるが、果たして真価は。 　眼前に見慣れない光景が広がっていた。ドーナツ状の装置の中心から突き出た細長い寝台。その上に人が仰向けの状態で静かに横たわっている。だが、頭部はドーナツの輪の中に隠れ、表情をうかがうことはできない。 　ドーナツ状の装置は、人の体内の臓器などの活動を測定して画像化するMRI（磁気共鳴画像装置）。異状の有無を診断するために医療現場で使われている。この装置がある部屋の隣室に置かれたパソコンのモニター画面には、被験者の脳の内部が鮮明に映し出されている。

（イラスト：茂本ヒデキチ） （前回から読む） 　山下亀三郎は、他者の智恵「外智」と自らの判断力「内智」が経営を左右すると説く。他人の真似だけでもいけないし、オレ流の独りよがりでもダメ。バランスが重要だという。 　では、山下自身の内智とは、どのようにものだったのか? 　山下汽船は、別名「山下学校」と呼ばれたほど、多くの人材を輩出した。その人材育成に山下流の智恵が働いている。社員の採用も、ユニークだった。 　亀三郎は、会社の草創期は故郷愛媛の「地縁」を頼りに社員をかき集めたが、事業が軌道にのると、大学卒の新戦力を積極的に登用している。 　採用の核心をこう語った。 「わしのところは小僧上がりと大学の俊秀とを二つの柱として組織したい。

　8000人の正社員と8000人の非正規社員の合計1万6000人を2010年3月末までに削減するソニー。1月22日には、2009年3月期の連結業績見通しを下方修正した。売上高は前期より13.2％減の7兆7000億円、前期は4753億円の黒字だった営業損益は2600億円の赤字となる。営業赤字に転落するのは14年ぶりで、赤字幅も過去最大となる。 　書き入れ時のクリスマス商戦で、売り上げが伸び悩んだ。2008年10〜12月期の連結売上高は2兆1500億円で、前年同期比で25％減少する見込み。「2009年も厳しい。世界経済が悪化する中で、デフレが進んで、円高という為替要因も働く。捻挫しているうえに、骨折しているようなもの」。

オバマ大統領の就任演説に見た栄一の姿 　「想像力が共通の目的と結びついた時に達成できる偉大さ」。オバマ大統領の就任演説を聞いていて、「日本の資本主義の父」と言われる渋沢栄一の肖像が浮かび上がってきました。 　日本初の銀行である第一国立銀行の創設だけではなく、およそ500社の創業に関与した栄一の功績の背景には、企業家が注視すべき心得が4つありました。 　“Now, there are some who question the scale of our ambitions - who suggest that our system cannot tolerate too many big plans. Their memories are short. For they have forgotten what this country has already done; what free men and women can achieve when imagination is joined to common purpose, and necessity to courage.” 　These words, declared by President Obama during his inauguration speech, are uplifting words that resonates in the ears of anybody in any country, in the present or the past, who dares to venture out into uncharted territories. 　Eiichi Shibusawa was such an individual with such great ambitions. He is known as “father of Japanese capitalism” not only because he founded the first bank in Japan, The Dai-ichi Kokuritsu Ginko (The First National Bank of Japan, now part of Mizuho Bank), but also because he was involved in the establishment or management of approximately 500 companies. They include many major corporations still in existence today, such as Oji Paper, Nihon Yusen, Tokio　Marine & Fire Insurance, Tokyo Savings Bank (Resona Bank), Industrial Bank of Japan (Mizuho Corporate Bank), Tokyo Gas, Osaka Gas, Fuji Seiko (Nippon Steel), NKK (JFE Steel), Ishikawajima (IHI), Toyobo, Shibusawa Warehouse, Imperial Hotel, Imperial Garden Theater (Toho), Kirin Brewery, Sapporo Breweries, and others. 　Although Eiichi must have had a very good imagination, he could not have done all this alone. He was joined by many who shared the common purpose of establishing Japan as a thriving member of the modern world society through the development of the private sector businesses. Perhaps Japan in the present age has “forgotten what this country has already done,” as President Obama suggests. Let us see whether what Eiichi has done can be applied to our modern age. 　Eiichi believed that there were four basic principles that entrepreneurs should abide by when establishing new businesses. 1) He must study whether his business is viable and likely to succeed. 2) He must know whether his business is profitable to the individual (founders) as well as to the society as a whole. 3) He must determine whether his business is suitable for the times. 4) He must consider, especially at the launch of the enterprise, whether there are suitable people in the role of management. 　These four basic principles -- the business model, the profitability, the timing for the launch, and the people -- stand the test of time, as these are also critical factors today for the success of a new venture. 　これらは、今の時代においても、ベンチャー企業が注視する課題です。

　先進国全体を通して、消費不振がはなはだしい。日本では「失われた10年」の経験もあり、小売り関連の統計数値がすぐれないことに慣れっこになってしまっている。だが米国では、「統計開始以来初めて」小売販売額がマイナスに転じたことが、大きなショックをもって受け止められている。 　金融危機が企業業績悪化、そして雇用不安へと連鎖・拡大しているので、不可避な流れなのだろう。ただし、商品分野や小売りチャネルによって、大きな差が出てきていることには、留意しておく必要がある。 　まず、当然ながら、高価なもの、購入を先延ばししやすいものから、順次大きな影響を受けてきている。リーマンショック以前から変調を来していた住宅、このところ「自動車不況」的な様相を呈している車、急激な販売価格の低下と数量の減少にさらされている薄型テレビ…といった具合だ。

　止まらない高齢化、若者の流出、地方財政の崩壊。地方経済を取り巻く環境は年々、厳しさを増している。金融危機による景気後退が現実のものとなっている今、地方の活力はさらに削がれていくだろう。疲弊の極みにある地域社会。明るい兆しは見えてこない。 　だが、ミクロに目を凝らせば、町の活力を取り戻す動きが現場レベルでは始まっている。その1つが、宮崎県の児湯(こゆ)郡で行われている「鍋合戦」。周辺5町が自慢の鍋を作り、その味を競う、というもの。自分たちの足元を見つめ直し、地域にあるものを再評価する過程で生まれたイベントだ。 　今でこそ1万人を集めるようになったが、観光客を呼ぼうと思って始めたわけではない。

　乱暴なくくりで反発を買うことを承知で“女性管理職”について書きたい。 　女性の台頭で社長はじめ管理職の女性と出会う機会が増えた。だが、私は彼女たちと接する時、未来への希望よりも暗澹たる思いで関わっていることが多いのに気づく。 　もちろん例外はあるが、私がそこに発見した共通点に、女であることの諸状況がからんでいることに思い当たり、なおさら沈む思いだ。 　まず、感情をのびのびと発露させ、それを他者がどう受け止めるかにあまり興味がない。ビジネスの話に感情がからみ、話が二転三転する。昨日の自分の言葉と今日言ったことが違って周りを振り回すことへの責任感がない。 　いったん思い込んだりいじけたりしたら、なにをどうしても修復不可能。

　博報堂では、グローバル市場でのマーケティング戦略に活用するため、「Global HABIT」と名づけた生活者調査を、2000年から毎年行っています。調査地域は、アジアと欧米の主要33都市で、2万人規模の調査（調査対象者は15〜54歳）です。 　最新の2008年度の調査都市の中から、注目される新興市場として、14の国と地域《中国（北京、上海）、香港、台湾（台北）、韓国（ソウル）、シンガポール、タイ（バンコク）、インドネシア（ジャカルタ）、マレーシア（クアラルンプール）、フィリピン（メトロマニラ）、ベトナム（ホーチミンシティ）、インド（デリー、ムンバイ）、ロシア（モスクワ）》を選び出し、「日本製品に対する各国のイメージ」を調査した結果が、下記のデータです。