日々激務をこなしつつ、自らの体をマネジメントし、それを組織全体の健全さに結びつける工夫を、40代を中心とした若手経営者たちに聞く連載「体にいい経営術」。第1クールはカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）のCOO（最高執行責任者）、柴田励司氏にお聞きする。 　38歳でマーサー・ジャパンの社長に就任し、「怒る」「圧力をかける」マネジメントを“実践”していた柴田氏は、40歳の若さで、突然倒れてしまったという。まさしく「体に悪い経営」だった。 ●前回はこちら→「圧力マネジメントから、『脱力経営』へ」 柴田　40歳のときのことでした。電車に乗っていたら、手足の感覚がなくなって。泥酔したときのように意識が遠くなり、その場で倒れました。

先行きが見通しにくい2009年。困難な時代には新しいリーダー像が生まれるはずだ。これまでも企業経営や政治に新しい時代を切り開いたリーダーがいた。そんな時代のリーダーを日経ビジネスが描いた当時の記事で振り返る。 （注）記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。 ＊　＊　＊ 1993年3月8日号より 巨額の設備投資と潤沢な人材を投入して生き残りをかける半導体ビジネス。その中で、中堅でありながら大手を上回る利益率を誇る。徹底した合理主義と先を読んだ戦術で独自路線を編み出す。 ＝文中敬称略（樋口　一郎） 佐藤 研一郎（さとう・けんいちろう）氏 1931年3月生まれ、東京都出身、62歳。

　世界を不況のどん底に突き落とした金融資本主義に対して厳しい視線が注がれている。だが、一方で、環境関連の投資信託やワクチン債、クールボンドなど、社会貢献に役立てる「金融商品」もあり、静かな広がりを見せている。こうした商品への投資は、社会的責任投資などと言われる。 　社会に役立つ投資だからと、収益をあきらめる必要は必ずしもない。場合によっては社会的責任投資の方が、収益性が高くなる可能性すらある。 　世界での投資規模は、欧米の年金基金などが圧倒的に主力だ。日本SRI年報2007によれば、 2005年時点で米国では約270兆円、欧州では約150兆円の市場規模を誇る大きな市場だが、日本では2007年時点で0.8兆円程度に過ぎない。

先行きが見通しにくい2009年。困難な時代には新しいリーダー像が生まれるはずだ。これまでも企業経営や政治に新しい時代を切り開いたリーダーがいた。そんな時代のリーダーを日経ビジネスが描いた当時の記事で振り返る。 （注）記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。 ＊　＊　＊ 1993年2月22日号より 交際範囲の広さにはだれもが驚く。それを生かし、政策当局と学者との橋渡し、異業種の連携などを手伝い、日本社会に活力を吹き込む。若手学者を陰から支援。日本では珍しい「上品なパトロン精神」を持った経済人である。 ＝文中敬称略（清水　功哉） 牛尾 治朗（うしお・じろう）氏 1931年兵庫県生まれ、62歳。

　バブル崩壊後、日本企業は好むと好まざるとにかかわらず、大きな「変革」を余儀なくされた。金融部門の痛みは、日本企業の成長を支えた間接金融の縮小、株式の持ち合いの解消を迫り、急速に進展したグローバル化は終身雇用、年功序列の終焉をもたらした。その中で問われたのは企業の変革能力である。劇的に変化する外部環境にどう対応し、組織をどう変えていくのか。それに成功した企業もあれば、依然として対応し切れない企業もある。企業が「失われた15年」をどう生きたのか。1991年以降、「日経ビジネス」で取り上げた日本の代表的な企業の記事を「会社の履歴書」として取り上げる。 （文中の肩書き、名称などは掲載当時のままです） 日立製作所 　今年3月16日、古川一夫社長の辞任と日立プラントテクノロジー会長兼日立マクセル会長の川村隆氏の4月1日付けでの社長就任を発表した日立製作所。

◎前回までのあらすじ 　ジェピー社長の財部益男は、役員会のメンバーが経理部長の団達也の意見にばかり耳を傾けることが面白くないと感じていた。自分なりに勉強し、そうして得た知識を役員会で開陳したというのに、達也がその意見を否定するようなことを言ったために、益男の堪忍袋の緒は切れた。 　ジェピーのメーンバンク、関東ビジネス銀行の佐古田五郎・融資部長は、アメリカの投資ファンドからジェピーの債権を譲ってほしいと依頼されていた。その投資ファンドの日本支社長は、達也のかつての恋人、リンダだった。 　リンダはジェピーが持つ知的財産を狙っていたのだ。 　ジェピーの元専務、間中隆三と元経理部長の斑目淳次は、株主総会の最中、達也の手で横領を指摘された末、会社を追われていた。

　「2010年4月の新入社員について数は絞る。ただし、新卒の外国人採用は、日本人ほどは減らさない」。大和証券SMBCの小林武彦・経営企画部部長兼人事課長は採用方針を明かす。今年4月の新入社員は110人で、そのうち、10人が中国や韓国などの外国人だ。 　大和SMBCが意識的に外国人採用を始めたのは2年ほど前。取引先企業がアジアでの事業展開に目を向けたのを受け、語学や人脈などの点で対応を迫られたのがきっかけだった。 金融、製造、小売り大手が参加 　こうした企業ニーズに応える、ユニークな就職フェアが3月1日に東京・池袋にあるサンシャインシティで開かれた。主催者は、マレーシアやタイ、シンガポールなど東南アジア諸国連合（ASEAN）の10カ国から日本へ留学している学生による団体「在日アセアン青年ネットワーク（AYNJ）」。

　楽天は3月31日、TBSへの買い取り請求権を行使し、保有するTBS株のすべてを売却する方針を、取締役会で決議した。約3年半に及ぶ熾烈なM＆A（合併・買収）の攻防戦は、楽天の撤退で幕を閉じる。 　昨年末、既に三木谷浩史社長は半ば、こうなることを腹に決めていた。2008年12月、TBSは認定放送持ち株会社に移行することが明らかとなり、楽天が経営支配権を握ることが不可能となったためだ。 　認定放送持ち株会社は、複数の放送関連会社や地方局などをグループ傘下に収めることが可能になる一方で、単独株主が33％以上の株式を保有できなくなる。TBS株の19.83％を保有する楽天は、経営統合を目標としていた。

先行きが見通しにくい2009年。困難な時代には新しいリーダー像が生まれるはずだ。これまでも企業経営や政治に新しい時代を切り開いたリーダーがいた。そんな時代のリーダーを日経ビジネスが描いた当時の記事で振り返る。 （注）記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。 ＊　＊　＊ 1993年1月25日号より 婿養子で途中入社という難しい立場ながら、「現場で仕事」の姿勢を貫き社内に溶け込む。 “全員経営”への脱皮を目指して社員の意識改革に取り組んで11年。 静かだが、着実に会社を変えつつある。 ＝文中敬称略（田村　賢司） 上原 明（うえはら・あきら）氏 1941年東京都生まれ、51歳。

（前回から読む） 　時間をさかのぼり、1988年10月の出来事です。当時世界3大たばこ企業の1つ、RJRNabisco社が突如170億ドル（当時の邦貨換算2兆2000億円）でMBO（Management Buyout＝経営陣による企業買収）を発表しました。長らくRJRNabisco社は株価低迷に悩み、その対策として、結局この手段に訴えたのです。 資本の論理との出会い 　しかし、その後複数の対抗買収提案が出され、結局、Private Equity Fund（プライベートエクイティ＝未公開株＝ファンド）で有名なKKR （Kohlberg Kravis Roberts & Co.）が、総額250億ドルで、LBO（Leveraged Buyout＝借り入れで資金量を増やした買収）つまり、被買収会社の資産を当てにした資金調達によって、買収するという結末になったのです。