バブル崩壊後、日本企業は好むと好まざるとにかかわらず、大きな「変革」を余儀なくされた。金融部門の痛みは、日本企業の成長を支えた間接金融の縮小、株式の持ち合いの解消を迫り、急速に進展したグローバル化は終身雇用、年功序列の終焉をもたらした。その中で問われたのは企業の変革能力である。劇的に変化する外部環境にどう対応し、組織をどう変えていくのか。それに成功した企業もあれば、依然として対応し切れない企業もある。企業が「失われた15年」をどう生きたのか。1991年以降、「日経ビジネス」で取り上げた日本の代表的な企業の記事を「会社の履歴書」として取り上げる。 （文中の肩書き、名称などは掲載当時のままです） 日立製作所 　今年3月16日、古川一夫社長の辞任と日立プラントテクノロジー会長兼日立マクセル会長の川村隆氏の4月1日付けでの社長就任を発表した日立製作所。

先行きが見通しにくい2009年。困難な時代には新しいリーダー像が生まれるはずだ。これまでも企業経営や政治に新しい時代を切り開いたリーダーがいた。そんな時代のリーダーを日経ビジネスが描いた当時の記事で振り返る。 （注）記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。 ＊　＊　＊ 1993年3月22日号より 天性のバランス感覚で人を動かし、住金に一時代を築いた。「やわらか頭」CM、不況下での大型設備投資と一見大胆な策を打ち出すが、そこに至るプロセスはち密そのもの。その手腕から「住友グループの顔」「関西財界のエース」との声もかかり始めた。 ＝文中敬称略（村上　広樹） 新宮 康男（しんぐう・やすお）氏 1926年兵庫県生まれ、67歳。

　筆者の友人の中に、生涯を世界の若者の体験教育に費やしてきたドワイト・クラークがいる。ドワイトは1967年、米スタンフォード大学の1年生担当学部長の時に、「ボランティア・イン・エイジア（VIA）」という組織を学内に立ち上げた。 　VIAは将来、米国のリーダーシップを担うであろう学生たちに、アジアの異文化に触れ、アジアでボランティア活動の場を提供するべくして設立された。メンバーは毎年2回に分けて東京を訪問し、それから各メンバーは他のアジアの国・地域に散らばっていく。このVIAの活動は今でも続いている。 　筆者は学生時代、彼らを東京で世話する「早稲田大学国際学生友好会」という団体に在籍していた。

「イノベーション力」ランキングの上位には、地方の中堅企業が並ぶ。 トヨタやソニー、ホンダなどの大企業を凌ぐ力とはどんなものか。 分かりやすい行動指針とその実践が、革新と成長を支えている。 「イノベーション力」総合ランキングベスト30はこちらへ 　ランキングの上位には、意外にも地方の中堅企業が並んだ。調査では各社に「イノベーションに優れた会社はどこか？」とも聞いたが、トヨタ自動車やソニー、ホンダ、任天堂などの回答が目立った。実際の結果はそれらとは別の社名が上位に来ている。 　中堅規模で、抜群の知名度を誇るわけでもない企業はその力をどう蓄えてきたのか。アンケートと取材から浮かび上がった革新経営の神髄とは。

日本企業が再び活力を取り戻すためには、自らイノベーティブな技術を開発するのはもちろん、ビジネスのトレンドを引っ張る他の技術にもきちんと対応する必要がある。 当然、優れたテクノロジーだけでなく、斬新な経営手法やビジネスモデルなどへも目配りは欠かせない。 オンラインサイトや雑誌、ニューズレターなど40以上のメディアを抱える日経BP社では、取材陣が総力を挙げ、未来を司るであろう40のイノベーティブな技術を厳選。 そのうえで、「今実現中の技術」｢3年ほど先に実現可能な技術｣「5年以上先に実現しそうな技術」に分けて示した。 今後のイノベーションの行方を示す“羅針盤”として役立ててほしい。 （大和田尚孝＝日経コンピュータ、降旗淳平＝日経ビジネスアソシエ） --> ＞＞シリーズの概要はこちら 　2008年3月、米ワシントン・ポストは1万7000ページを超える書類データを前に頭を抱えていた。

先行きが見通しにくい2009年。困難な時代には新しいリーダー像が生まれるはずだ。これまでも企業経営や政治に新しい時代を切り開いたリーダーがいた。そんな時代のリーダーを日経ビジネスが描いた当時の記事で振り返る。 （注）記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。 ＊　＊　＊ 1993年3月15日号より 「創業社長の息子」としての重圧をバネに、必死の努力で自分を磨いた。権限委譲、社員の動機づけなど、その間の苦い体験をもとにして、ユニークな経営を確立した。企業の経営効率と社員の自己実現という相克する課題に挑み、理想の企業像を追い求める。 ＝文中敬称略（中川　貴雄） 立石 義雄（たていし・よしお）氏 1939年、立石電機（現オムロン）創業者である立石一真氏の3男として大阪に生まれる。

　「ワシントンで（バラク・）オバマ政権の担当者と会ったところ、退任を要求されたので、そうすることにした」 　米時間3月30日未明、米ゼネラル・モーターズ（GM）会長兼CEO（最高経営責任者）のリチャード・ワゴナー氏が辞任。同社ウェブサイトに掲載された声明に書かれた辞任理由はこれだけだった。2000年6月から9年近く世界最大の自動車会社を率いてきた経営者の最後の弁にしてはあまりに素っ気ない。 　民間企業のトップ人事に政府から介入を受けて辞めることに対する不快感を表明したものと受け取れる。 オバマ政権はやりすぎ？ 　GMは昨年末、米政府から134億ドル（約1兆3100億円）の資金援助を受けたがまだ足らず、166億ドル（約1兆6200億円）の追加支援を求めた。

　封建制度の下に270年間の平和期であった江戸時代。真剣を振り落とす必要が少なくなった武士階級の規範に、儒教の仁、義、礼、智、信という徳の教えの影響が高まりました。 　高尚な立場に自身を置いていると思っている士族が、金銭勘定は卑しむべき行為であるという思想に取りつかれてしまったことを想像することは難しくありません。ただ、彼らの生活が成り立ったのは、農民や商人の手でこしらえた果実をかじっていたからです。 　明治維新によって武士は刀を棚に仕舞いましたが、彼らの自尊心は残りました。20世紀の初頭に新渡戸稲造が、西洋の騎士道に劣ることのない、「武士道」という言葉で、日本の精神を西洋社会に訴えたことも、士魂の存在感を世に定着させました。

　日々激務をこなしつつ、自らの体をマネジメントし、それを組織全体の健全さに結びつける工夫を、40代を中心とした若手経営者たちに聞く連載「体にいい経営術」。第1クールはカルチュア・コンビニエンス・クラブ（CCC）のCOO（最高執行責任者）、柴田励司氏にお聞きする。 　38歳でマーサー・ジャパンの社長に就任し、「怒る」「圧力をかける」マネジメントを“実践”していた柴田氏は、40歳の若さで、突然倒れてしまったという。まさしく「体に悪い経営」だった。 ●前回はこちら→「圧力マネジメントから、『脱力経営』へ」 柴田　40歳のときのことでした。電車に乗っていたら、手足の感覚がなくなって。泥酔したときのように意識が遠くなり、その場で倒れました。