国内最大規模のブランド調査「ブランド・ジャパン」も今年で9回目を迎えた。消費者への調査では、高額ブランドなどへの逆風が顕著に見られた。また、「トヨタ自動車」「ホンダ」などもランキングを落としている（消費者調査の詳細は［1］［2］を参照）。 　この調査とは別に、ビジネスパーソン約2万人を対象に、500企業ブランドについて人材力や信用力などの観点から評価を聞いている。 ●「総合」ランキング　ベスト40 順位 ブランド 総合スコア 2009 2009 1 トヨタ自動車 107.9 2 パナソニック 99.3 3 ホンダ 90.8 4 ソニー 90.3 5 任天堂 87.0 6 グーグル 83.3 7 シャープ 81.5 8 マイクロソフト 80.7 9 キヤノン 80.3 10 アップル 76.9 11 日産自動車 76.5 12 日清食品 74.0 13 キリンビール 73.7 14 サントリー 72.6 15 アサヒビール 69.4 16 ソフトバンクモバイル 69.1 17 ジャパネットたかた 69.0 18 花王 68.0 19 セブン＆アイ・ホールディングス 67.9 19 ヤフー 67.9 21 オリエンタルランド 67.8 22 ヤマト運輸 67.5 23 楽天 67.4 24 ソフトバンク 67.2 25 IBM　 67.1 26 パナソニック電工 67.0 27 ブリヂストン 66.8 28 日立製作所 66.7 29 資生堂 66.5 30 全日本空輸 66.3 31 セブンイレブン 66.2 32 リクルート 66.0 33 アディダス 65.8 33 東芝 65.8 35 NTTドコモ 65.6 35 コカ・コーラ 65.6 37 ナイキ 65.5 38 NEC 65.0 39 イオン 64.7 39 日本経済新聞社 64.7 　消費者調査では順位を落としたトヨタ自動車が昨年から引き続いて首位の座を守り、「パナソニック」は6位から2位に上がった。

先行きが見通しにくい2009年。困難な時代には新しいリーダー像が生まれるはずだ。これまでも企業経営や政治に新しい時代を切り開いたリーダーがいた。そんな時代のリーダーを日経ビジネスが描いた当時の記事で振り返る。 （注）記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。 ＊　＊　＊ 1995年12月4日号より 米国GE製冷蔵庫の直輸入で話題を呼ぶ。 「安さに勝るサービスはない」という経営信条を貫く。 年1回の社員総会では社員全員と握手、人情味ある気配りも。 隣県を拠点とするライバルの存在が闘志に火をつける。 仕入れに苦しんだ創業時の原体験からメーカーを見返す立場を目指す。 ＝文中敬称略（酒井　耕一） 小島 勝平（こじま・かつへい）氏 1936年1月28日栃木県生まれ、59歳。

　バブル崩壊後、日本企業は好むと好まざるとにかかわらず、大きな「変革」を余儀なくされた。金融部門の痛みは、日本企業の成長を支えた間接金融の縮小、株式の持ち合いの解消を迫り、急速に進展したグローバル化は終身雇用、年功序列の終焉をもたらした。その中で問われたのは企業の変革能力である。劇的に変化する外部環境にどう対応し、組織をどう変えていくのか。それに成功した企業もあれば、依然として対応し切れない企業もある。企業が「失われた15年」をどう生きたのか。1991年以降、「日経ビジネス」で取り上げた日本の代表的な企業の記事を「会社の履歴書」として取り上げる。 （文中の肩書き、名称などは掲載当時のままです） パナソニック（旧松下電器産業） 　米ハリウッドの映画・娯楽会社MCMの買収。

　今回、第9回目となった国内最大規模のブランド調査「ブランド・ジャパン」（実施：日経BPコンサルティング）では、「トヨタ自動車」「セブンイレブン」など、これまで強いとされてきたブランドが順位を落としていた。さらに、「ロレックス」「シャネル」などの高級ブランド離れも目立った（詳細は[1]を参照）。 　こうした中、100位以上ランクを上げた企業もある。スウェーデンの家具チェーン「イケア」（前回605位→今回180位）や、コーヒーチェーンの「タリーズコーヒー」（507位→340位）、軽自動車大手の「スズキ」（349位→180位）などだ。逆風にかかわらず浮上したブランドは、価格面での割安感に加えて、もう一歩踏み込んだ付加価値を消費者に提供していることが評価を集めているようだ。

先行きが見通しにくい2009年。困難な時代には新しいリーダー像が生まれるはずだ。これまでも企業経営や政治に新しい時代を切り開いたリーダーがいた。そんな時代のリーダーを日経ビジネスが描いた当時の記事で振り返る。 （注）記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。 ＊　＊　＊ 1995年7月24日号より マイタケの生産で全国の70％を占める“小さな大企業”を築く。 小柄な身体と温和な態度の中に起業家精神を秘める。 独立の成功を信じなかった周囲への反発が飛躍の原点。 昨年は株式上場を果たし、事業拡大のピッチを上げる。 マイタケに次ぐ新規商品の開発が新たな夢。 ＝文中敬称略（酒井　耕一） 大平 喜信（おおだいら・よしのぶ）氏 1948年2月4日新潟県生まれ、47歳。

　バブル崩壊後、日本企業は好むと好まざるとにかかわらず、大きな「変革」を余儀なくされた。金融部門の痛みは、日本企業の成長を支えた間接金融の縮小、株式の持ち合いの解消を迫り、急速に進展したグローバル化は終身雇用、年功序列の終焉をもたらした。その中で問われたのは企業の変革能力である。劇的に変化する外部環境にどう対応し、組織をどう変えていくのか。それに成功した企業もあれば、依然として対応し切れない企業もある。企業が「失われた15年」をどう生きたのか。1991年以降、「日経ビジネス」で取り上げた日本の代表的な企業の記事を「会社の履歴書」として取り上げる。 （文中の肩書き、名称などは掲載当時のままです） パナソニック（旧松下電器産業） 　米ハリウッドの映画・娯楽会社MCMの買収。

　ここでは、「イノベーション力」総合ランキングのベスト150を一気に公開する。 　ざっと顔ぶれを眺めていただきたい。「革新力は、企業の知名度や規模、業種には関係がない」ということが、改めて分かるはずだ。技術革新と訳されることの多いイノベーションだが、製造業の“専売特許”ではないのである。サービス業だろうと、イノベーションを実現できるということだ。 　ベスト150のランキングには、過去の業績から算出した1次選抜の得点と、アンケートによる2次調査の得点を掲載してある（調査概要はこちらを参照）。2次調査については、経済学者のシュンペーターが定めたイノベーションの5原則を基に、「新製品・サービスの投入」「業務効率や品質の向上」「新しい顧客の開拓」「取引先との関係強化」「組織運営と多様な人材の活用」といった項目ごとの得点も示した。

　婚活（こんかつ）という言葉が登場して、1年以上がたちました。 　男女の初婚年齢が上昇し、非婚率も高まる中、「就職に『就活』（就職活動）が必要なように、結婚にも『婚活』（結婚のための活動）が必要な時代が来た」と指摘したのが、家族社会学者の山田昌弘・中央大学教授でした。 　山田昌弘氏と一緒に、恋愛や結婚を取材テーマとするジャーナリストの白河桃子氏が共同して書き上げたのが、『「婚活」時代』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）。この本が2008年3月に発行されてから、「婚活」という言葉が注目を浴びるようになりました（参考記事「結婚できない男女が増加。今後は「婚活（こんかつ）」が必須に」）。

先行きが見通しにくい2009年。困難な時代には新しいリーダー像が生まれるはずだ。これまでも企業経営や政治に新しい時代を切り開いたリーダーがいた。そんな時代のリーダーを日経ビジネスが描いた当時の記事で振り返る。 （注）記事中の役職、略歴は掲載当時のものです。 ＊　＊　＊ 1995年2月13日号より 19歳で電子翻訳機を考案した発明好き。今は「経営の発明」を目指す。 日次決算ソフト、独自のストックオプション制を編み出した。 米国留学中にデジタル革命の始まりを体験、ソフト流通業を興す。 何事も目標を決め、計画的に進むことをモットーにしている。 壁にぶつかると、あくまで冷静な思考で問題解決の道筋を探す。

　逆境の自動車業界で業績の底堅さが目立つホンダ。2009年3月期に、トヨタ自動車と日産自動車は巨額の赤字を見込むが、黒字を確保しそうだ。 　そんなホンダのアキレス腱と言えるのが、米国の在庫問題である。 　今年3月末の在庫日数は、トヨタの64日、日産の62日に対して、ホンダは92日と突出している。北米は、2008年3月期にホンダの連結営業利益の5割近くを稼ぎ出した大黒柱であるだけに、問題は深刻だ。 　なぜホンダは、在庫調整が遅れたのか。最大の理由は、米国でクルマ販売の減速が鮮明になった昨年春以降も、同社の販売好調が続いたことにある。原油高を追い風に、「シビック」や「フィット」など低燃費の小型車が売れに売れた。