秦　「勝ち残るためのダイバーシティー・マーケティング」対談の第2回は、日産自動車技術開発本部カスタマーエンジニアリング部女性への魅力創出グループの祖父江玲奈さんにお聞きしています。前編では、「女性への魅力創出グループ」の概要を中心に伺ってきました。後編では、新型ティアナや新型キューブの開発について実際の取り組みをお聞かせいただきたいと思います。 日産自動車実験技術開発本部カスタマーエンジニアリング部女性への魅力創出グループ課長の祖父江玲奈氏 1974年東京都生まれ。1997年中央大学総合政策学部卒業後、アクセンチュア入社。事業戦略から見る組織設計、人材マネジメントを中心としたコンサルティングを担当。

　米国で「伝説の名コーチ」として名高く、実業界からの講演依頼がひっきりなしのルー・ホルツ氏。日本人として初めて米ゼネラル・エレクトリック（GE）シニア・バイス・プレジデントに就任した藤森義明氏。「東京大学アクション・プラン」を策定して大学改革を推進した前東大総長の小宮山宏氏。 　この3人をつなぐキーワードが、アメリカンフットボールだ。ホルツ氏は、名門の米ノートルダム大学で史上2人目となる100勝コーチとなった経歴を持つ。一方、藤森氏と小宮山氏はともに大学時代をアメフト部で過ごしている。そんな縁ある3人が集まって、「スポーツ」「ビジネス」「教育」それぞれの立場からリーダーシップ論を展開した。

　投資で損失を被った人から、「勉強になりました」という言葉をしばしば聞くことがあります。本人にとって、いったい何が“勉強”になったのでしょうか。 　“This was educational.” 　These aren’t the words that you would expect to hear from somebody that just lost money in investing. Yet these words are often heard in Japan, especially in the meeting rooms of institutional investors. 　It is a nice way to say, “I was stupid that I listened to you.” 　Usually the decision to make the investment was arduous. In an institutional environment, investment decisions usually are not made alone. Many levels of approval within the organization are necessary, especially if it is a new kind of investment. Many long hours were spent preparing the internal reports that were needed to be approved and signed off by the superiors. 　The working environment of the salaried worker within a Japanese organization demands an asymmetric relationship between reward and penalty. If the investment works out as expected, then it was because of everybody’s efforts. But, if the investment sours, then it is the fault of the individual. He may not lose his job, but he will certainly lose face. 　日本のサラリーマンには非対称的なインセンティブ・デザインがあります。

　今月20日は、米国が威信を賭けて、アポロ11号で宇宙飛行士ニール・アームストロング氏らを月面に送り込んでから、ちょうど40周年となる記念日だった。人類として月面に最初の一歩を刻んだアームストロング氏の言葉はあまりにも有名だ。「これは1人の人間にとっては小さな1歩だが、人類にとっては偉大なる飛躍である」。 　最近では、中国やインドが有人の月探査計画を打ち出している。再び大国間の宇宙開発競争が激化することは確実で、人類にとって大きな飛躍を期待できそうだ。米国は最強国としての座を守れるのか。昨年、宇宙基本法が成立した日本にも、悲願である宇宙大国への道が開かれるのか。 　前回の三菱重工業・航空宇宙事業本部の浅田正一郎宇宙機器部長に続いて、こちらも日本の宇宙産業を代表する論客であるIHI・航空宇宙事業本部の川崎和憲・副事業本部長に聞いた。

2002年2月期に大幅減益を経験した良品計画が、挫折を乗り越えて復活した。 松井忠三社長自らが経営改革を断行し、2006年2月期は過去最高益を更新。 売上高販売管理費率を下げるプロジェクト「30％委員会」が成果を上げた。 自社の常識を打ち破るため、積極的に他社に学ぶ姿勢を打ち出す。　（文中敬称略） <日経情報ストラテジー 2006年9月号掲載> プロジェクトの概要 　良品計画は2002年2月期、前期比で51.3％減の経常減益となり、かつての「無印良品」ブームは去ったかに思われた。同中間決算では、作り過ぎから生まれた不良在庫を処分するための商品整理損失として38億5300万円の特別損失を計上している。

◎前回までのあらすじ 　ジェピー創業者で会長だった財部文治の未亡人、ふみが亡くなった。長い間心臓病を患った末のことだった。 　益男の妹の早百合は、父親の代から信頼している元経営コンサルタントの宇佐見秀夫に、ふみが遺言状を残していたことを伝えた。早百合は宇佐見に告別式での開封に立ち会ってもらいたいと頼んだ。 　ジェピー経理部の団達也部長は、会社の再建に全力で取り組んでいた。しかし、達也の一途さを誤解し、達也に面と向かって反発する社員が出てきた。達也の元にもふみの訃報は届いた。しかし、達也はふみの告別式には出ないでくれと言われていた。 　間中隆三はジェピーの専務だったが、当時の経理部員、沢口萌と共謀して会社のカネを横領したとされ、萌とともに会社を追われていた。

　7月21日、麻生太郎首相はとうとう衆院解散に踏み切った。投開票は8月30日。約40日後の決戦に向けて、各々の衆院議員は臨戦態勢に入った。今回の解散と目前に迫った衆院選について、政治学を専門にする早稲田大学の田中愛治教授に聞いた。（聞き手は日経ビジネス オンライン記者、篠原匡） 　　昨日、ついに衆院が解散されました。ただ、投開票は8月30日とだいぶ先になりました。約40日という期間が空くことになりますが、その点はどう思われましたか。 　田中　麻生さんが「降ろされる前に解散を宣言した」ということではないでしょうか。麻生さんは8月2日、もしくは8日の投開票というスケジュールを考えていたようですが、都議選大敗のショックが大きく、いきなり選挙が来るとそのまま大敗する恐れがある。

　中国には現在5000社余りの民間宅配会社（速達会社）が存在するとされる。しかし、そのほとんどは零細企業で、荷主から言われた通りに動く、便利屋的な使われ方をしている。ネットワークを構築して本格的に事業を展開しているのは外資系のほかは一握りに過ぎない。 　その1つ、民族系宅配会社「宅急送」の創業者で同社の総裁だった陳平氏の個人ブログが昨年末、中国の物流業界関係者の間で話題を呼んだ。陳氏は日本の宅配便にヒントを得て、1994年に車両3台で北京に宅急送を起ち上げ、同社を中国有数の民間物流会社に成長させた“中国の小倉昌男”だ。 　2005年に筆者が北京本社を取材した当時、総裁だった陳氏は、仕立ての良いスーツに派手なネクタイ、金無垢のロレックスという出で立ちで、「近い将来、我が社は自社所有の貨物航空機を飛ばして国際インテグレーターと真っ向から渡り合うようになる。

　前回から、「社長の話をわかりやすくする」ために社長が解決すべき5つの問題について、順にご説明しています。今回は、5つの問題のうちの（2）理念の優先順位が明らかでない･･･【優先順位】についてです。 　1.「前回までの内容はだいたい覚えている」と言う方は、このまま読み進めてください。 　2.「このコラムを初めて読む」または「前回までの内容を忘れてしまった」方は、こちらの記事一覧からご覧ください。 　問題の（1）【整理】と（2）【優先順位】が解決すれば、社長はかなり「スッキリして」「迷わなくなる」のではないかと思います。実際、私が企業理念コンサルタントとしてご支援してきた多くの社長がそうでした。