前回までのあらすじ 12年ぶりに大日本鉄鋼に戻った旭山隆児（あさひやまりゅうじ）の新部署、第三企画室の出社禁止期間が明けた。風間麻美（かざまあさみ）と楠原弘毅（くすはらこうき）の話を元にビジネスモデルの検証を始めた3人。会議の場所は、三浦半島は諸磯湾に舫われた一台のヨット。麻美は茅ヶ崎のガレージ村に関する事業計画の話を始めた。 画像のクリックで拡大表示 「費用のほとんどは人件費です」 　すぐに始まった風間麻美のプレゼンテーションは極めて明解だった。 　旭山隆児は、メンバーとして彼女を選んだことが正しい選択だったと確信し、そして安堵した。 ＊　　＊　　＊ 　松宮から、新しいユニットの社長になるつもりで新規ビジネスのタネを見つけてくれと言われたとき、いちばんの気がかりは人選だった。

　9月23日が父の10回目の命日だったこともあり、シルバーウィークは伊豆半島の伊東にある実家に帰省していました。実家には母が1人で住んでいます。 　帰省中、ある親戚から母に電話がかかってきました。最初は穏やかなトーンで話していた母の口調が途中から険しくなりました。何か気に障ることを言われたようです。 　電話を切った母は開口一番、「さっきまで、あんなにいい気分だったのに、せっかくの連休が台無しだわ」。 　さらに話は発展しました。「お父さんが亡くなってからの9年間、本当に1人で大変だったわ。人に言えないつらいこともたくさんあった。苦労ばかりよ」。 外側の刺激は内側の状態をつくるきっかけにすぎない 　最初はじっと母の話を聞いていましたが、この「苦労ばかり」というセリフが、自分のコーチとしての心にスイッチを入れました。

　「応募が増えたことはいいことなのですが…」 　訪問介護大手、やさしい手の担当者はこうつぶやく。 　不況下で職を失った人々が再就職先として目をつけるのが、人材不足に悩まされ続けている介護業界だ。特に不安定な処遇によって振り回された派遣社員が、「正社員」の座を求めて介護職を希望するというパターンが増えているという。 　やさしい手では応募者の人数は昨年の約2倍で推移している。業界全体でもそうした介護人気の傾向は見られる。今年7月の介護職の有効求人倍率は1.31と昨年同月の2.24からは1ポイント近く低下したものの、全業種の0.42倍に比べると3倍以上の水準を保っている数少ない人手不足産業だ。

　鳩山首相が国連で、日本は温室効果ガスを2020年までに1990年比で25％削減すると表明した。地球温暖化交渉の現実を知っている人々は唖然とし、EUなどは「しめしめ」と思ったはずである。 　日本は京都議定書にもとづいて2008年から2012年の「第1約束期間」に1990年比で6％の温室効果ガス削減義務を負っている。EUは同8％の削減、米国は議定書から離脱した。 京都議定書はEUと米国にしてやられた不平等条約 　京都議定書は、日本がEUと米国にしてやられた不平等条約であることは関係者の誰もが知っている。そもそも1997年12月に開催された京都会議において、1990年を基準年とするのは奇妙なことだ。

自他ともに認めるリベラル左派。現代アメリカを代表するケインジアンである。ジョージ・W・ブッシュ政権時代には容赦なき批判の急先鋒に立った。バラク・オバマ大統領の誕生を喜ぶが、政治的バランスを取らざるを得ない新政権を強い口調で叱咤激励し、左側に引き寄せる役を買って出る。「金融危機後のアメリカ」は、「ロナルド・レーガンの亡霊」からようやく解放され、少し優しい国になれると期待する。 （聞き手は、ニューヨーク支局長＝水野 博泰） 　バラク・オバマ政権の経済政策に対して、かなり厳しい注文をつけていますね。オバマ大統領は間違っているのですか。 ポール・クルーグマン（Paul Krugman）氏米プリンストン大学教授。

　企業組織体では、なぜ犯罪・不正行為が生じやすいのか。集団あるいは組織体という社会構造あるいは関係性が犯罪を起こりやすくさせ、不正を促しているなら、犯罪・不正行為防止のためには、組織・集団心理学に立脚した発生メカニズムを探ることが必要である。コンプライアンスを強調するだけでは不十分だ。 　この観点から、組織性犯罪の研究が専門の、日本女子大学の本間道子教授に話を聞いた。 　　これまで明るみに出た食品偽装問題など組織の不祥事では、「現場の社員がやったこと」と釈明する社長に対し、現場の社員から「自分は社長からの指示に従っただけ」「トップダウンで決められたことに異を唱えることはできなかった」という証言が相次ぎました。

人物紹介 菊地 眞弓：レースクイーンやミスコン荒らしなど「バブルでGO」を満喫した20代を経て、今や贅沢に飽きてほとんどモノを買わなくなったアラフォー女子 WITH三波 毒夫：流通の現場に出向き、同業者や取引先と情報交換するのが3度のメシよりも好きと言う謎の中年男。「WITH」は、「お客様とともに」を意味する たまたま出会った2人が「世の中に、気づき・幸せ・役立ちを与える」で意気投合。今日も流通の最前線を歩きます。 WITH三波 毒夫　9月初旬に東京・新宿の百貨店が同時期に開催したことで話題になった「北海道物産展」には行った？ 菊地 眞弓　いいえ。でも、「北海道物産展」は海外でも開催されているようですね。

　米国の哲学者、レオポルド・コールはかつて、現代の産業経済をこんな具合に揶揄した。 　「船は、あと1マイル流されると、ナイアガラの滝に飲み込まれてしまう。危険がすぐそこまで迫っているというのに、左右両派の政治家たちは、肥大した船体の側面を修理するべく無駄骨を折っている」 　それは1970 年代のこと。コールは小さな組織、シンプルな生活様式をよしとしていた。 破綻したまま持続不可能となった金融手法 ピーター・サンズ氏（Peter Sands） スタンダードチャータード銀行グループ最高経営責任者 1962年生まれ、47歳。英オックスフォード大学を卒業後、米ハーバード大学で公共管理学の修士号を取得。

　省エネ製品を買うほど、地球温暖化のリスクが高まる。こんな皮肉な状況が、国内で起きつつある。 　ダイキン工業やパナソニック、三菱電機などエアコン大手は、9月からこんなシールを新製品に張り始めた。「家庭用エアコンには最大でCO2（温暖化ガス）3600kgに相当するフロン類が封入されています」。 エアコン各社がこの秋から張り始めたシール。今年度中にすべての新製品に張られる予定 　日本人は毎日、1人当たり約6kgのCO2（二酸化炭素）を排出している。3600kgは、約1年半の排出量に相当する。 　省エネ性能を売りにするエアコンに、なぜ、消費者が購入をためらうような情報を表示するのか。

　国際オリンピック委員会（IOC）の評価委員会は9月2日、2016年に開催される第31回オリンピックの候補地に立候補している東京、リオデジャネイロ（ブラジル）、シカゴ（アメリカ）、マドリード（スペイン）の4都市の開催能力を最終評価した「評価委員報告書」（Evaluation Commission Report）を公表しました。 　この報告書は、評価委員会が今年4月から5月にかけて順次実施した候補地訪問を参考に、以下の16項目から各都市のオリンピック開催能力を総合的に評価したものです（全90ページ）。 1. ビジョン、過去の資産、コミュニケーションおよび全体的なコンセプト 2. 政治的・経済的環境や構造 3. 法制度 4. 関税・入国手続き 5. 環境・気象 6. 財務 7. マーケティング 8. 競技施設 9. パラリンピックゲーム開催 10. 選手村 11. 医療サービス・ドーピング管理 12. セキュリティー 13. 宿泊施設 14. 輸送 15. テクノロジー 16. メディア運営 　報告書では、各項目について優れている点と改善が必要な点が併記される形が取られていますが、候補地間で明確な優劣をつけるような表現はなるべく控えるように注意深く記述されています。