いよいよ最終話である。まずは、素人エッセイにお付き合いいただいた読者の皆様と、チャンスを与えてくださった担当編集者さんに、お礼を言いたい。 　主役である12人の経営者様にも大感謝である。「エッセイ」を免罪符に、好き放題書いたのに、実に、温かいコメントを賜った。面識のないファーストリテイリング会長兼社長の柳井正氏の秘書さんからも、丁寧な感想メールを頂き、感激した。ますますユニクロが好きになった（笑）。 　面白かったのは色々な立場の友人知人からの感想メールだ。個人の事情や背景により、好きな話が違うのは当然としても、中には「あれ？　この方は、ここにぐっと来るのか。」と意外なケースもあった。性格占いできそう・・・（笑）。

三菱重工業がエネルギー統括部門を作り、縦割り組織を壊す。温暖化ガス削減の要請で、世界で省エネ型発電設備を受注。大宮英明社長はスマートグリッドに注力し、M&Aも視野に。 　問　鳩山由紀夫首相が温暖化ガス排出量を2020年までに1990年比で25％減らすことを国際的に公約した。製造業の代表的な企業のトップとして、どう達成を目指すのか。 三菱重工業の大宮英明社長はエネルギー事業の推進へ社内組織を刷新した（写真：村田 和聡） 　答　政府目標の実現可能性を様々な方法で検討している。自民党が掲げていた8％削減なら達成できそうだが、25％削減はかなり難しいと思う。 　ただ厳しい政府目標が、大きなビジネスチャンスになることは確かだ。

　気づけば今年ももう10月、木々が色づく季節になりました。第4四半期に入ってくると、そろそろどこの業界でも今年の振り返りや来年の計画などに目が向き始めるのではないでしょうか。 　これに倣い、今回のコラムでは“VSOP”というキーワードをもとに私たちの「ビジネスパーソン人生」の振り返りと今後の計画設計について考えてみたいと思います。 　ただしVSOPといっても、高級ブランデー（Very Superior Old Pale）について薀蓄を傾けるというのではありません（そもそも傾ける薀蓄を私は持ち合わせていません）。語りたいのは、20代から50代以降に至るまでの「ビジネスパーソン人生の四季」についてです。

　日経ビジネスオンラインでは10月20日（火）より、10回にわたり「COLD JAPAN（コールド・ジャパン）〜クール？　コールドな日本産業の処方箋」を送る。 　新たな政権を迎え、気分も新たに成長を進めようとしているニッポン。しかし、一方で、停滞する国内市場のもと喘いでいる企業も多く景気の先行きが不安視されている。「クール＝カッコいい」ジャパンと呼んでいるわりには、内情は冷え切っており、なにか新しい世界との関係や突出したビジネスを誰もが渇望してやまない状況となっているようだ。 　本連載では、最新の事例やケース＝症例を豊富に取り上げながら、「巣ごもり」「ガラパゴス」などと揶揄される「コールド」なニッポンの現状を理論的な切り口で分析、《コールド・ジャパン》脱却と新たな成長のための「処方箋」を提言していく。

前回までのあらすじ 12年ぶりに大日本鉄鋼に戻った旭山隆児（あさひやまりゅうじ）の新部署、第三企画室の出社禁止期間が明けた。風間麻美（かざまあさみ）と楠原弘毅（くすはらこうき）の話を元にビジネスモデルの検証を始めた3人。麻美は茅ヶ崎ガレージ村のビジネスプランを具体化させつつあった。本社管理部の日枝に呼び出された旭山は、大日本鉄鋼の危機を打ち明けられる。 「ちょっと重大発表をしたいので集まってくれないか」 　昼食からもどると、旭山さんから声がかかった。 「もしかして再婚するんですか？」 画像のクリックで拡大表示 　突っ込みを入れたのは風間さんだ。その言葉の裏に動揺がないかどうかちょっと表情をうかがう。

タクシーの減車を可能にする規制強化の法律が10月に施行された。民主党政権の誕生でさらなる規制を求める声さえ聞こえ始めた。単なる「反小泉路線」の追求だけでは、業界の甘えの構図を温存したままになりかねない。 　ほかの産業に先駆けて、規制緩和の揺り戻しが始まった業界がある。タクシー業界だ。10月1日、タクシー事業者への規制を強化し、減車を可能とする特別措置法が施行された。台数の規制がなくなり、新規参入が容易になった2002年の規制緩和から7年余り。業界では早くも新法への期待が膨らむ。 　東京都内の大手タクシー会社の乗務員は言う。「客はいないし、警察の取り締まりも厳しいし。もうやっていられないというのが本音。

　10月2日にデンマークのコペンハーゲンで開催された国際オリンピック委員会（IOC）総会で、2016年に開催される第31回オリンピックがリオデジャネイロ（ブラジル）で実施されることが決まりました。　 　前回のコラムでもご紹介したBidIndexでは、最終投票の4日前に最新のスコアが発表されていたのですが、それによるとオバマ大統領のIOC総会への出席が明らかになったことにより、シカゴがスコアを上げてリオとの一騎打ちの様相を呈していました。 画像のクリックで拡大表示 　ところが、ふたを開けてみると、有力候補のシカゴが、投票第1ラウンドでまさかの落選となりました。逆に、最初に落選すると見られていたマドリードが最後まで残ったことも、意外な展開でした。

JR東日本の駅売店「KIOSK」とコンビニエンスストア「NEWDAYS」が変わった。 運営するJR東日本リテールネットがトップダウンで現場改革を断行したからだ。 象徴的なのはPOS（販売時点情報管理）レジを導入したKIOSKでの手売りの廃止。 スピード会計よりも笑顔重視の「CS（顧客満足度）経営」に意識を転換させた。（敬称略） <日経情報ストラテジー 2008年3月号掲載> プロジェクトの概要 　JR東日本の駅にある売店「KIOSK」は2000年以降、危機に直面していた。KIOSKの「三種の神器」といわれたたばこと新聞、雑誌の3つが、健康志向やインターネットと携帯電話の普及、団塊世代の引退といった社会環境の変化に伴って、売り上げを落とし始めたからだ。

これまでのあらすじ 　再建前のジェピーで、当時経理課長だった団達也とともに数々の不正会計を明るみに出した公認会計士の西郷幸太は、日野原工業創業者の日野原五郎に呼ばれていた。 　この老経営社は自らがガンに侵されていることを西郷に告げ、会社をも安楽死させてほしいと西郷に依頼した。 　日野原工業は、自動車の電子部品を作る会社だったが、新工場を建設した途端に経済危機に襲われ、経営が行き詰まっていたのだった。 　達也はジェピーを辞め、経理課長だった細谷真理と一緒に新しい会社を立ち上げた。しかしその会社は開店休業状態。達也は自分が本当にやりたいことが分からなくなっていた。 　ジェピーには米国のUEPC社からやってきた新社長がリストラを進めていた。

　今回はサプライチェーン・マネジメント（SCM）の専門家の間で議論されている、世界最先端のテーマを紹介したい。 　現状ではまだ具体的な手法として確立されていない段階で、その説明には生煮えのカタカナ言葉が並んでしまうことになるので恐縮なのだが、中長期的なSCM戦略を担う立場にある人にはヒントになるかもしれない。 　筆者がそれを耳にしたのは、1年ほど前のことだ。SCMの世界的権威とされる、米マサチューセッツ工科大学のデイビッド・スミチレビ教授にインタビューする機会を得た。 　「これからの時代をリードするビジネスモデルは何か」とスミチレビ教授に尋ねたところ、間髪を入れずに「ポートフォリオ・サプライチェーンだ」という答えが返ってきた。