Opportunity School外観 「Good Morning!」 　Opportunity Schoolの扉を開けると、少年は笑顔を向けてきた。この日の彼は、机の上に地図を広げて南米大陸を国別に色分けしていた。 　テイラー・ハーパーが耳打ちするように語った。 「瓜の写真を見せたら、『大きなおチンチンみたいだね』なんて言っていたわ。男の子なのね」 「元気そうで何よりだ」 　少年がOpportunity Schoolに通い始めてから、10日が過ぎていた。これまで付き合ってきた問題児たちよりも大人しい、とハーパーは話した。 「彼、いい感じで毎日を過ごしている？」 「相変わらず、『この授業はつまらない！』って投げ出そうとする時もあるけれどね。

「Buddha's 'puja gift' to Wipro & Infosys」 西ベンガル州の政権を担うインド共産党マルクス主義派（CPM）は9月16日、大手IT（情報技術）企業のインフォシス・テクノロジーズとウィプロ＊に対して、コルカタ近郊のラジャルハトにある90エーカー（約36万平方メートル）の土地を1500万ルピー（約2800万円）で提供することを決めた。 ＊インフォシスとウィプロの主力事業はソフトウエアの受託開発。インドの低賃金かつ優秀なエンジニアを武器に、世界中の大手IT企業から受注を集めている。 　ブッダデーブ・バッタチャルジー州首相は翌9月17日、州の人々に対する「ドゥルガー・プージャ（西ベンガル最大の祭り）の贈り物」として、このニュースを正式に発表した。

中国は史上最悪の金融危機を首尾よく切り抜けたようだ。ただ成長は依然、設備投資に依存しており、バブル再発の懸念もある。国内消費主導型の均衡を実現し、世界経済に貢献するには、通貨政策の見直しが不可避だ。 　中国は“良い危機”を経験した。9月上旬、中国・大連で開かれた夏季ダボス会議では、それが明らかになった。中国の自信は明白だった。だが、不安も見て取れた。危機の衝撃から生還はできたが、回復を牽引したのは信用と固定資産投資の急増だ。長期的には内需拡大によって経済の均衡を取り戻さなければならない。そろそろ中国人も、もっと人生を楽しむべき時だ。それが不愉快なことであるはずがない。 温家宝首相は9月上旬に開催された夏季ダボス会議で、経済回復への自信と不安をのぞかせた（写真：AP Images） 　自信と不安を最も体現していたのは、温家宝首相だ。

就任7日目で外交デビューを飾った鳩山由紀夫首相。対等な日米関係を求めるその姿勢はむしろ歓迎すべきだ。日本は米国の従順なペットから独立した同盟国に脱皮を目指す。 　ワシントンで一部の人の話を聞けば、日本国民はウゴ・チャベス氏＊1を指導者に選んだのかと思うだろう。米国への「依存度が低い」外交政策を切り拓くという民主党の公約と、鳩山由紀夫首相が「米国主導の市場原理主義」に示す疑念は、チャベス氏が米国の石油資産接収を決めた時に見せそうになったのと同様の不快感を招いた。 　保守派のヘリテージ財団を含め動揺した者は多い。半世紀にわたる自民党支配が終わった日、同財団は「太平洋の向こうで崩れ落ちる音」と「反資本主義と反米主義の中道左派政党」の台頭を感じた。

SKグループが傘下のSKC&Cの上場に再挑戦し、持ち株会社体制を完成させようとしている。 　SKグループはSKC&Cの上場を本格的に進めると同時に、グループの主要な系列会社であるSKテレコムが抱えるSKC&Cの株式を売却することにした。SKネットワークスが持つ株式も売却する予定だ。 　この一連の計画が実現すると、SKグループはSKC&C→SKテレコム→SKネットワークス→SKC&Cという循環型の出資構造から脱し、持ち株会社に移行することができる。韓国の公正取引法では、持ち株会社の体制にするにはこうした循環型出資構造を清算し、持ち株会社の下に一直線の支配構造を形成する必要がある。

　このところ本欄では、新聞・雑誌がネット上で新たな収入源を開拓するための最新の動向について扱っている。前々回は課金、前回は寄付について扱った。 　今回は、読者が関心のある記事を次々と提示することにより広告・購読料収入を増やすことを目指すサービスを準備中のサークラブズを取り上げる。 サークラブズのロゴ 　サークラブズは、ミズーリ大学のドナルド・W・レイノルズジャーナリズム研究所で構想があたためられ、今年6月に会社として設立された。また、AP通信から技術とAPエクスチェンジ（APE）というAP通信の記事のデータベースへのアクセスについて協力を受けている。ドナルド・W・レイノルズジャーナリズム研究所とＡＰ通信はサークラブズに資金も提供している。

　10月1日、中華人民共和国は還暦を迎える。中国共産党は「建国六十周年」を極度に重視している。中国人民解放軍新兵器のお披露目式とも言える「閲兵式」、10万人規模による「群集デモ」、張芸謀（チャン・イーモウ）監督演出の「交歓の夕べ」などが行われる。 　昨年の北京五輪、今年の建国60年、来年の上海万博はセットで語られることが多い。どれも中国の発展を示すもので、国威発揚に資する国家大事とされる。北京市政府から「建国六十周年準備委員会」に出向している役人は、「北京五輪は肩慣らしに過ぎない。建国六十周年こそが本番だ。事実、北京五輪準備委員会で良い業績を収めた人間が、本委員会でも引き続き活躍している」と紹介してくれた。

「Dawn of the netbook」 2006年、デリーのネール・プレイスで催された会議でのこと。満員の聴衆を前に、米インテルのクレイグ・バレット会長（当時）は「すべての子供にノートパソコンを（OLPC）」と銘打ったプロジェクトを激しく批判した。OLPCは米マサチューセッツ工科大学メディアラボのニコラス・ネグロポンテ所長が提唱していた。 　「世界の子供たちに教育機会を提供するため、安価な小型ノートパソコンを開発するなど馬鹿げている」とバレット氏は毒づいた。OLPCがインテルのライバル、米AMDのCPU「ジオード」を採用していたことも気に食わなかったのだろう。 　しかし、カリフォルニアにあるインテルの開発センターでは、まったく逆の動きが展開されていた。

　ここは静岡県御殿場市駒門。 　筆者、前回に続き、陸上自衛隊中央即応集団（CRF）国際活動教育隊に滞在中である。 ジャーナリストとして軍事知識は好き嫌いではない 　世界中の国々が世界の平和と秩序の回復のために軍を派遣しているのだから、日本が保有する重要な資源としての自衛隊を知っておきたい。これが、筆者の訓練参加の動機である。 　国際的なネットワークで大規模なテロが行われ、日本の近隣の非民主主義国が一部それに加担もしている。ジャーナリストとしてその力の内実を推察するにも、軍事知識は必須だ。好き嫌いではなく、ジャーナリストは自衛隊の内容を知っておかねばならない。 　国際活動教育隊での教育は、正味4週間続く。

　数年前にアメリカのあるコンベンションに参加した時の話である。 　英語での会話はあまり得意ではないが、「旅は恥のかき捨て」とばかりに周囲のアメリカ人にあれこれ喋りかけてみた。 　ほとんどはどうでもいいような雑談ばかりであったが、数人から「日本の高齢化問題（aging problem）はどうなの?」と質問されたのが印象に残っている。 　「このまま、高齢化で日本の産業は衰退しないの？」とずばり聞いてくる人もいて、「日本＝高齢化社会」というイメージが海外ではかなり強いことに驚いた。 　こうしたイメージが自然に定着するわけはない。海外メディアが日本の高齢社会を取り上げた結果であるのだろう。 　たしかに国際的な比較から見ても、日本の平均寿命は一位（男79歳、女性85.81歳）であるし、高齢化率（65歳以上の方が総人口に占める割合）でも、2位イタリアの19パーセント（2005年調べ）を大きく上回る22.1パーセント（2008年調べ）とダントツの数値の高齢化社会となっている。