年明け早々、北京は30年ぶりとも言われる大寒波に見舞われた。1951年からの観測史上、初となる20センチ近い積雪となった。 　1月3日は、駐在員の多くが年末年始の休暇を終え、北京に戻る日であるが、飛行機の遅れやキャンセルで戻るに戻れなかった人たちも少なくなかった。マイナス5〜6度程度には慣れていても、マイナス16〜18度となると話は別だ。 大雪に見舞われた北京市内 記録破りの豪雪、寒波の中、ほくそ笑む 　正直、仕事どころではない。1月4日は小中学校も休校となった。自動車通勤の社員は、スリップによる事故が怖く、欠勤が相次いだ。スノータイヤを常備しているドライバーなどほんの一握りだから、スリップ事故も頻発した。

　2009年12月30日、中国の北京で「2009年度中国主要メディア十大流行語」が発表された。 　これは“国家語言資源監測与研究中心（国家言語資源モニタリング・研究センター）”、“北京語言大学（北京言語大学）”、“中国傳媒大学（中国メディア大学）”など合計6団体が共同で発表したものである。 　中国の主要な新聞16紙、テレビ10局、ラジオ7局、ポータルサイト2つのデータベースから、2009年1月1日から12月20日までに流行したと考えられる言葉を抽出して審査を行い、最終的に選定された。 「ビルが××」「××価格上昇」「かたつむりの家」 　当該「十大流行語」は、「総合十大流行語」と「項目別十大流行語」によって構成されている。

「時が経つのは早い。本当に大きくなったね」 　ジムのオーナーが、息子の頭を撫でながら言った。小学一年生の息子はこの日、10歳の少年と真剣勝負のスパーリングを2ラウンズこなした。 　私は今でも時々、ストレス発散のためにサンドバッグを叩きに行く。原稿に追われて消耗が激しかったり、気持ちが沈んでいる時期には、週に3回ほど通うこともある。 　息子が2歳になる直前、ちょっとボクシングを見せてみるかと、オムツの上にトレーニングパンツを穿かせてジムに連れて行った。それから4年半、彼はメキシカン・ジムのジュニア・チームで汗を流すようになった。 　一年前のクリスマスの日、ひとつ年上の少年を相手に初めての殴り合いを経験し、息子はかなり打たれた。

「韓国の自動車部品メーカーには世界的技術がある。ルノーサムスン自動車は、韓国部品メーカーの品質を世界に紹介し、彼らが日産自動車にも部品を供給できるよう努力している」。ルノーサムスン自動車のクリストフ・ド・シャラントネ常務はこう話す。 　世界的な自動車メーカーが韓国製の部品を使う例が増えている中、ルノーサムスンが韓国部品メーカーとの協力関係を強化している。 画像のクリックで拡大表示 　ルノーサムスンの親会社である仏ルノーが釜山に建設していた国際物流センターが11月、竣工した。これはルノーにとって8番目の物流拠点ではあるが、アジアでは最初の物流センターだ。 　釜山国際物流センターからは毎月、コンテナ50台分の自動車部品がトルコやルーマニア、スペインなどに輸出される。

　北京市中心部、東三環路に面した中国中央テレビ（CCTV）の本社ビル。今年2月9日、春節最後の日（中国では「小正月」という）の花火が引火し、ホテルも入ることになっていた複合オフィスビル（北配楼）が炎上した。 　それから11か月。ビルは焼けただれた無残な姿をさらし続けた。 大火事の残骸のまま放置されたCCTVビル 　ビルの再建工事は来年から始まるといわれている。しかし、建国60周年を迎えた今年、中国は総額300億元（1元＝約13.4円）をかけ、慶祝行事の準備を行った。この中には、当然、北京の美化、整備が含まれる。 　なぜそれに合わせて、醜いビルの残骸が撤去されなかったのか。 　「その件には触れない方が良いですよ。

　何事にもランク付けをすることが好きな中国には「慈善ランキング」というものがある。慈善を行った金額で順位をつけた番付である。「慈善ランキング」と称するものは複数存在するが、その中で最も有名なのが「中国慈善ランキング」だ。 　2009年4月24日、北京で最高の格式を誇る迎賓館である“釣魚台国賓館”で「2009年中国慈善ランキング」の受賞式典が挙行された。式典では「2009年中国慈善ランキング」が発表され、2008年の年間を通じて中国国内の慈善に貢献した上位ランキングの企業と個人が表彰を受けた。 寄贈された現金・物品は年間1兆5000億円 　この「中国慈善ランキング」は、“中国社会工作協会”が主催し、“民政部（日本の総務省に相当）”、“中華全国総工会（中国の官製労働組合）”、“共青団中央（中国共産主義青年団中央委員会）”など5つの組織が指導し、“公益時報”という新聞社が集計・発表を行い、“中国紅十字総会（中国赤十字総会）”および中国国内の各種“基金会（ファンド）”が支援しているものである。

欧米で金融機関が支払う行員への高額報酬を規制する動きが強まっている。英国が50%相当の特別税を銀行に課す方針を表明、フランスも追随する。米国でもゴールドマン・サックスが世論の激しい批判を浴び、妥協を余儀なくされた。 　金融危機以降、金融機関を短期的な利益追求に走らせた根源とされてきた「高額報酬」を巡る規制問題がヤマ場を迎えている。9月の20カ国・地域（G20）首脳会議で、金融機関への規制強化で合意したのを受け、英、仏、米の政府が相次いで具体策を発表。高額報酬を巡る議論が熱を帯びている。 英、巨額賞与に特別課税 　始まりは12月9日。英国のアリステア・ダーリング財務相が、銀行員に2万5000ポンド（約360万円）を超える高額賞与を払う場合は、超過分の50％相当を銀行から税として徴収すると発表したのだ。

「Emirates' Airbus buy to eat up AI biz」 　アラブ首長国連邦（UAE）のドバイを拠点とするエミレーツ航空にとって、ドバイを襲った金融危機などどこ吹く風のようだ。同社はこのほど、航空機大手エアバスの大型旅客機「A380」を6機導入するための資金11億3000万ドル（約1000億円）を調達した。6機のうち最初の機体は12月13日に納入され、2機目も年内に、残り4機は2010年中に引き渡される。 　これにより窮地に追い込まれそうなのが、国営航空会社のエアインディアだ。国際競争が激しさを増す中、エアインディアは乗客不足のために一部路線からの撤退を余儀なくされている。

北朝鮮問題のカギを握る米国のスティーブン・ボズワース北朝鮮担当特別代表による北朝鮮訪問が12月10日終了した。今回の訪問を通じて、画期的な結果を導き出すことはできなかったとしても、オバマ政権誕生以来、初めて両国の対話が実現したという点は高く評価できる。 　最も注目すべきは、米国が要求し続けてきた6カ国協議の再開に対し、米国と北朝鮮の両国が共感を示したことだ。ボズワース氏は「6カ国協議が再開されると、（北朝鮮の）非核化に関する論議に推進力がつき、朝鮮半島の平和体制の構築に対する論議も可能になる」と語った。 　しかし、安心するのはまだ早い。今回、北朝鮮が6カ国協議に復帰すると宣言しなかったのは、何らかの条件を要求するためだ、との分析が多い。

　中国で『蝸居』という題名のテレビドラマが話題になっている。中国語で“蝸居”とは文字通り「蝸牛（かたつむり）の住まい」を指すが、転じて「狭苦しい家」を意味する。 『蝸居』のポスター 画像のクリックで拡大表示 　この『蝸居』の原作は2007年12月に出版された同名の小説『蝸居』である。原作者はペンネームを“六六”という安徽省合肥市出身の女流作家で、1995年に安徽大学国際貿易部を卒業した後、国際貿易に従事していたが、1999年にシンガポールへ移住し、現在は同地で幼児教育に携わっているという。 　その女流作家“六六”が中国でますます深刻化する住宅問題に一石を投じたのが小説『蝸居』であり、テレビドラマ『蝸居』（全35話）であった。