フツーの人の持ち物になってしまったスマホではなく、奇抜で面白いモノを作ってみたい。そんな最先端ギークの間で、「ハードウェア・ハック」「メーカー・ブーム」といった言葉が飛び交うようになった。シリコンバレーでは、ハードウェアがホットなのだ。

デモ隊は、トルコ・エルドアン政権が政教分離の原則を曲げて「イスラム回帰」を進めていると言う。これに対してトルコ政府はどう応えるのか。ザフェル・チャーラヤン経済大臣に聞いた。

「あなた記者でしょう」と、ある男に声を掛けられた。頷くと「明日もここに来るといい」。なぜかと問うと、「大規模な集会がある。（警官隊との衝突の）犠牲者4人を追悼するためだ」。記者は翌日、トルコが抱える大きな断層を目にした。

中国政府“農業部”所属の「長江流域漁業資源管理弁公室」とスイスに本部を持つ「世界自然保護基金（WWF）」（主体は同会の北京代表所）の連名による『2013年長江上流連合科学調査報告』の発表会が、2013年8月15日に上海市で開催された。

東京五輪開催の経済押し上げ効果に過度な期待は禁物だ。英ロンドン五輪から開催メリットを考えると都市としての暮らしやすさといった社会全体への効用を重視すべきだ。子供に優しい緑の多い環境など新しい東京を作り上げていくことが大切だ。

自由主義陣営はこれまで、内戦停止に向けて努力するのではなく、反政府勢力に武器を供給し、内戦の火に油を注いできた。そして今、米国は、アサド政権が化学兵器を使用したと決めつけ軍事介入しようとしています。これはおかしくないでしょうか。

小米のファンは同社を「東洋のアップル」と呼び、批判者は「アップルの物真似」だと揶揄する。同社CEOの雷軍（レイ・ジュン）氏は黒いシャツにジーンズと、ファッションまでもアップル創業者の故スティーブ・ジョブズ氏風だ。

前回のコラムに関して、タイにおける女性管理職活用との相関が雑然であるとの指摘を頂いた。今一度「社会集団とコミュニケーションの関係」を掘り下げた上で、「日本企業に潜在するグローバル化の阻害要因」について私見を述べる。

9月11日、尖閣諸島が国有化されて1年が過ぎた。問題解決の糸口は見えないが、9月5日から6日にかけて開催されたG20サミットで、開幕直前、中国の習近平国家主席は日本の安倍首相と、非常に短い時間だが言葉を交わした。

韓国の哨戒艇「天安」が沈没した事件は「北朝鮮の魚雷により爆発した」とされる。これに疑問を呈する映画の上映が始まるやいなや、上映中止に追い込まれた。反対する匿名団体が強く抗議したことが発端だった。