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金融危機の波及効果を予測する（御立尚資の「経営レンズ箱」）
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- 大変残念なことに、「ひょっとしたら、こんなことが起こるかもしれない」「今から備えをしておくべき」と考えていたことが、次々と現実化している。 2007年9月21日の本コラムでは、当時、「サブプライムローン（米国の信用度の低い個人向け住宅融資）問題は収束に向かう」「日本企業の業績は好調」という論が強かったのに対し、「何パーセントかの確率で何らかのバブルが崩壊し、不況に向かう可能性がある。したがって、今こそ不況に備えるべき」ということを書いた。 2008年4月18日には、IMF（国際通貨基金）の報告書やバーナンキFRB（米連邦準備理事会）議長の発言を受けて、時価会計の見直しが行われる可能性に触れた。
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