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強硬姿勢を保つプーチン政権の背後にあるもの
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―原油200ドルと金1200ドルのコール・オプション―
原油と金。
コモディティ市場の花形である両商品は7月以降、急激な下降トレンドを描き、サブプライムに端を発した信用収縮に伴うファンドの資金流失を裏付けています。
金価格においてはNYMEX市場で7月15日に988.6ドルまで上昇した後、僅か1ヵ月後の8月15日には777.7ドルの安値をつけました。
さらに9月10日、原油安に連れてこの安値をも割り込みました。
また、同様に150ドル近くまで高騰した原油は、先進国の消費後退、オリンピック以後の中国の輸入抑制の動きに加え、OPEC減産見送り観測で一時105ドルを割り込み、年内100ドル割れ説までも浮上しています。
なお、原油価格が70ドルになると、世界第一位の産油国であるロシアの貿易収支は赤字になると言われています。
このような中、北京オリンピック開幕の間隙をついて勃発したグルジア紛争は、ロシアの武力行使の前に屈した形となり、欧米の非難を浴びつつもロシア軍部隊は依然としてコーカサス地帯に駐留し、南オセチア、アブハジアとの軍事協力を進めています。
それに対して米国は、グルジア軍再建支援を検討する姿勢を見せるなど、両国間の緊張が一気に高まってきました。
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