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原油から金へ。
商品市場は転換期を迎えつつあるのか。
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米国財務省によるファニーメイ、フレディマックという住宅金融公社への公的資金注入というニュースで幕を開けた今週。
これに続き、15日の議会証言ではバーナンキ議長が、"住宅市場の低迷"、"原油価格の高騰"などが経済にとって脅威になっているとの見方を示しました。
この一連の動きはサブプライムローン問題の根深さを改めて認識させると同時に米国の景気に対する不安感を強めたためドルが下落しています。
当然のことながら、商品市場では為替の動向は重要な材料ですが、今回のドル安にはより深い注意が必要と思われます。
というのも今回の動きは米国の景気低迷長期化に対する懸念を手掛かりにしたという側面が、これまで以上に強いと考えられるからです。
さらに、"景気が低迷するなかで原油価格が高騰し続けば、いずれは世界最大の石油消費国である米国の石油消費量が減少する"という、これまでに何度か浮上した見通しが現実味を帯びてくると予想されることもその一因です。
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