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高層マンション復調もブームは終焉（徹底予測2012）
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- 不動産産・住宅業界は2011年に続いて、省エネや地震対策など機能面で物件が選別されそうだ。特に省エネは、東日本大震災の教訓だけでなく、長引く景気低迷による消費者の節約意識にも合致し、息の長いトレンドになるとの見方がある。 省エネ需要の囲い込み競争は、特に住宅メーカーの間で過熱している。屋上に太陽光発電パネルを設置することはもちろん、各部屋や電子機器ごとに消費電力量の推移が把握できる仕組みを備える住宅も増えている。電力の「見える化」で家庭の省エネ意識を刺激し、より節電効果が高まるというわけだ。 国内の新設住宅着工戸数は年間100万戸を下回って推移しており、少子高齢化を考えると大幅な回復は見込みづらい厳しい環境。
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