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日本人の労働時間はもっと減っていてもいいはず（「気鋭の論点」）
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- 総務省統計局の「労働力調査」によると、日本の大人1人当たり総労働時間は1960年から2010年までに34％減少した。日本人はなぜ働かなくなったのか。今回はマクロ経済データを基に、その理由を探ってみたい。 大人1人当たり総労働時間とは、15歳以上人口における就業者の割合である「就業率」に、就業者1人当たりの「平均労働時間」を乗じたものである。図1は、総労働時間、就業率、平均労働時間をそれぞれ1960年の水準を100として図示したものである。これによると、就業率は16％、平均労働時間は21％減少している。つまり、日本では近年働く人の割合も、働く人の労働時間も減っているのだ。 画像のクリックで拡大表示 なお、今回の分析に使った総務省統計局の「労働力調査」は労働者へのアンケートを集計したデータであるため、いわゆる「サービス残業」による労働時間の過小評価を防ぐことができる。
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