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英中央銀行も注目するネットデータ活用の将来性（御立尚資の帰ってきた「経営レンズ箱」）
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- 6月13日付けの英フィナンシャル・タイムズ紙と英インディペンデンス紙に、ちょっと気になる記事が載っていた。英国の中央銀行であるイングランド銀行の調査部門が、グーグルのサーチデータを経済予測に活用することが可能だ、という旨の発表をしたのだという。 ポイントは以下の通りだ。 「不動産業者」、「失業」といった単語が検索される頻度を見ていけば、その後の住宅価格や失業給付数の変動を予測することができ、経済政策立案に資するツールとなり得る。 実際、2004年以降の「不動産業者」や「モーゲージ（住宅ローン）」という単語の検索頻度は、ほかの指標を上回る精度で英国の住宅市場の変動との相関が高かった。
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