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大学バスケ優勝チームが受けた、「学業不振」による厳罰（鈴木友也の「米国スポーツビジネス最前線」）
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- 「野球特待生を容認」 5月末、日本高校野球連盟がついに議論の的だった「野球特待生」を正式に容認したと報じられました。1学年に5人以内ならば、野球技能に優れた生徒の入学金や授業料を免除していいわけです。 ただ、罰則規定はなく、特待生の高校における学業成績についても、満たすべき統一された基準は何もないようです。 ですから、甲子園優勝校が、後になって「野球特待生の学業成績が悪い」と指摘され、厳罰を食らうことはないでしょう。 しかし、米国の学生スポーツでは、体育協会が選手の学業を常に厳しくチェックし、水準以下だと厳罰を下しています。 これから、日米のあまりにも違う「学生選手」の学業問題について考察し、それが学生スポーツビジネスにも大きく影響していることを見ていきましょう。
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