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【NY市場】円相場、崩れる リスクマネー逃避の動き加速
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8日のNY為替市場は円が急伸。
きっかけは原油下落。
ここ数日、原油がリスクマネーの動向のバロメーターとなっているようで、原油下落が金融市場全体のリスク回避の動きに繋がっている。
流動性相場の特徴的動きでもあるが、きょうの米週間石油在庫統計発表後、原油の下げが加速したことで、市場全体にリスク回避的な雰囲気が強まった。
為替市場ではドル円に見切売りが強まり、景気底打ち期待が出てきた3月以降、強くサポートされてきた94円を完全にブレイクしたことで、クロス円にも投売りが加速した。
ドル円は一気に91円台、ユーロ円も131.40近辺から127.00近辺へと一気に400ポイント超急落、円相場が崩れる動きとなった。
クロス円急落の動きに、欧州通貨や資源国通貨は対ドルでも下落、ユーロドルは一時1.3840、ポンドドルは1.60を割り込む場面も見られている。
◆米10年債入札は好調、下げ渋る場面も NY時間の午後に米10年債の入札結果が発表になり、応札倍率が3.28倍と前回の2.62倍から上昇、平均以上に高く、好調な入札結果となった。
米国債利回りも下げて反応する中、株式市場も買い戻され、為替市場もリスク回避的な動きが一服する場面も見られた。
懸念されている米国債のファイナンスは、現在までのところ問題なく進んでおり、市場に安心感をもたらしている。
◆G8サミット関連 イタリアのラクイアでG8サミットが始まっているが、内容が幾つか伝わってきている。
経済関連では、株式市場の回復や金利スプレッドの縮小など、経済の安定化示す兆候が見られるとしながらも、状況は依然不透明でリスクが引き続き存在するとしている。
出口戦略については、景気回復が確実となった際の必要性には合意したものの、実施は時期尚早との見解で一致するようだ。
また、原油について、サルコジ仏大統領、ブラウン英首相を中心に原油価格のボラティリティ抑制に向けた協議開催を呼びかけている。
G8サミットにおいてのこの動きについて、ロシアは原油価格に対する規制は不可能との見解を示した一方、適正価格について、70ドルー80ドルが適当とも述べている。
ただ、ブラウン英首相は原油の適正価格については議論しなかったと述べていた。
G8サミットに関しては、今のところ市場の反応は限定的となっている。
◆中国が豪石炭買取をキャンセル リスク回避の円買いの動きが加速したことで、豪ドル円も74円台から一時71.00近辺まで急落した。
対円での急落に、対ドルでも0.7880近辺から0.7730近辺まで一気に下落している。
また、中国の石炭輸入業者が豪州からの石炭買取をキャンセルしたと、通信社が報じたことも豪ドルを圧迫した面も指摘されている。
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