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原油価格底打ちの可能性を秘めるOPEC総会の行方
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OPECは3月15日にウィーンで総会を開催します。
OPECの一部加盟国が、すでに何度か産油枠の追加削減の可能性について言及していること、そして昨年下半期には、過去に例を見ない規模での大幅な産油枠削減が決定された後でもあるため、今回の総会では再び産油枠の引き下げが決定されるのかどうか、という点が注目されているのはご存知の通りです。
昨年9月以来、OPECは、急落する原油価格に対応するために、次々を産油枠の削減を決定しました。
これまでのところ、決定された減産枠は420万バレル（１日当たり）に達します。
この量は、中国の1日当たりの平均石油需要380万バレル（国際エネルギー機関の発表による）を上回る量に匹敵します。
ちなみに、この一連の産油枠引き下げ前における加盟国11カ国（イラクを除く）の産油枠は日量2,904.1万バレルでした。
そのため、OPECは僅か半年という期間内で15.5％もの減産を決定したことになります。
なお、国際エネルギー機関によると、産油枠が定められているOPEC加盟国11カ国の1日当たりの最大産油能力は3,214万バレルとなっていますが、この産油能力に比した場合でも、約13％の減産決定が行われているのです。
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