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本質的な潮目の変化に目を向けよう（御立尚資の「経営レンズ箱」）
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- 先進国全体を通して、消費不振がはなはだしい。日本では「失われた10年」の経験もあり、小売り関連の統計数値がすぐれないことに慣れっこになってしまっている。だが米国では、「統計開始以来初めて」小売販売額がマイナスに転じたことが、大きなショックをもって受け止められている。 金融危機が企業業績悪化、そして雇用不安へと連鎖・拡大しているので、不可避な流れなのだろう。ただし、商品分野や小売りチャネルによって、大きな差が出てきていることには、留意しておく必要がある。 まず、当然ながら、高価なもの、購入を先延ばししやすいものから、順次大きな影響を受けてきている。リーマンショック以前から変調を来していた住宅、このところ「自動車不況」的な様相を呈している車、急激な販売価格の低下と数量の減少にさらされている薄型テレビ…といった具合だ。
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