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米スポーツ産業は「100年に1度」の不況を乗り越えられるか？（下）（鈴木友也の「米国スポーツビジネス最前線」）
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- 前回のコラムでは、金融危機のスポーツ界への影響を、広告宣伝や放映権などB2B（企業間取引）の領域から考察しました。それからわずか3週間の間に、米スポーツ業界にとってありがたくないニュースが続いています。 シカゴ・カブスの親会社であり、ロサンゼルス・タイムズやシカゴ・トリビューンなど新聞12紙、テレビ23局を傘下に持つトリビューンは、部数や広告収入の落ち込みによる経営悪化に歯止めがかからなくなり、12月8日に米連邦破産法11条（日本の民事再生法に当たる）の適用を申請しました。球団と球場（MLB＝米大リーグ機構＝で2番目に古いリグレー・フィールド）は破産法申請の対象外で、引き続き売却交渉が進められます。
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