| スポンサーリンク |
金融危機と原油相場
- 記事詳細
-
１．原油市況：40ドルに下落後持ち直し
原油相場（ＷＴＩ、期近物）は下落基調で推移し、5日には一時1バレル＝40.5ドルまで下落した。
その後は持ち直し11日の終値は47.98ドルであった。
5日にかけて原油相場の下落が続いた背景には、各種経済指標の悪化や米国金融情勢への不透明感により、景気情勢が一段と悪化し原油需給が緩和するとの観測が強まったことがある。
米国では雇用統計やＩＳＭなど代表的な景気指標が市場の予想以上に悪化したことに加えて、中国やロシアなど新興国でも景気の落ち込みを示す指標が相次いだ。
10日に発表された米国週次石油統計では原油在庫は前週比＋40万バレルと小幅な増加にとどまり、市場では材料視されなかった。
一方で、6日にオバマ米次期大統領が大型景気対策を実施する方針を表明したことを受けて、株式市場などが好転すると原油相場も持ち直しに転じた。
ＯＰＥＣが17日に予定されている次回総会で大幅減産に踏み切るとの観測も相場を押し上げた。
最近の原油の油種間スプレッド（価格差）をみると、米国・欧州・アジアともに需要鈍化観測が広がっており、ＷＴＩ、ドバイ、ブレントの価格差は一進一退で推移している。
一方、原油相場の先物カーブをみると、数年先にかけて先高感があり、先行き相場が持ち直すとの見方が多いとみられる。
また、先物市場における投機筋のポジションをみると、足元では売りと買いがほぼ保合う状態となっている。
商業筋も含めた先物の建て玉をみると、2007年半ばにピークをつけ減少が続いていたが、足元では減少に歯止めがかかっている。
原油価格の低迷が油田開発を停滞させることが懸念されており、足元の原油価格は中長期的に需給を安定させる水準を下回ってきているとの見方が増えてきている。
相場の先安観や景気見通しの不透明さを背景に、石油製品や原油の買い控えが起こり、経済実勢や潜在的な石油需要に比べ足元の需給の緩みや価格下落が大幅になっている可能性もある。
もっとも、しばらくは実体経済の悪化を背景にした原油需給の緩和観測がなお強まる可能性がある。
米国をはじめ各国政府の経済対策への期待が高まっているものの、景気指標の悪化などを受けて再び下値を模索する可能性がある。
| スポンサーリンク |