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原油相場のボトムのタイミング
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１．原油市況：一時50ドル割れに下落
原油相場（ＷＴＩ、期近物）は、11月中旬以降も下落基調で推移し、21日には一時1バレル＝48.25ドルまで下落した。
その後はやや値を戻し、28日の終値は54.43ドルであった。
21日にかけて原油相場の下落が続いた背景には、各種経済指標の悪化や米国金融情勢への不透明感により、景気情勢が一段と悪化し原油需給が緩和するとの観測が強まったことがある。
26日に発表された米国週次石油統計では原油在庫が大幅に増加し原油需給の緩和を示唆する中、米国感謝祭（27日）の前後におけるガソリン需要の増加観測が出たものの、相場を押し上げる力は限定的であった。
一方で、26日には、米国当局が大手銀行や住宅金融会社に対する支援策を発表したことや、中国人民銀行が大幅利下げを行ったことを受けて需要の下振れ懸念が和らぎ、相場を押し上げる材料になった。
最近の原油の油種間スプレッド（価格差）をみると、米国・欧州・アジアともに需要鈍化観測が広がっており、ＷＴＩ、ドバイ、ブレントの価格差は一進一退で推移している。
一方、原油相場の先物カーブをみると、数年先にかけて先高感があり、先行きは価格が持ち直すとの見方が多いと推察される。
また、先物市場における投機筋のポジションをみると、足元では小幅な買い超に転じている。
また、商業筋も含めた先物の建て玉をみると、2007年半ばにピークをつけ減少が続いていたが、足元では減少に歯止めがかかっている。
年末あるいは年初にかけて、経済指標の悪化や石油需要の鈍化がデータとして示されるとみられ、原油需給の緩和観測が続く可能性がある。
しかし、価格下落が続いたことや景気見通しが不透明なことを背景として、石油製品や原油の買い控えが起こったため、経済実勢や潜在的な石油需要に比べて足元の需給の緩みや価格下落は大幅になっている可能性がある。
各国の経済対策などにより、景気の先行き見通しの悪化に歯止めがかかりつつあるとみられ、さらに原油相場が下落する可能性は徐々に小さくなっているように見受けられる。
当面は世界景気が一段と悪化する中で50ドル前後での推移が続くだろうが、2009年にかけて新興国の需要の底堅さが明らかになるにつれて相場は戻す可能性がある。
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