価格革命

価格革命（かかくかくめい、price revolution）とは、大航海時代以降の世界の一体化にともなって、16世紀半ば以降、メキシコ、ペルー、ボリビアなどアメリカ大陸（「新大陸」）から大量の貴金属（おもに銀）が流入して、全ヨーロッパの銀価が下落し、大幅な物価上昇がみられた現象をさす。なお、 川北稔は、価格革命の要因を16世紀西欧における人口急増に求めている[1]。

これにより、16世紀の西ヨーロッパは資本家的な企業経営にとってはきわめて有利な状況がうまれて、好況に沸き、商工業のいっそうの発展がもたらされたが、反面、固定した地代収入に依存し、何世代にもおよぶ長期契約で土地を貸し出す伝統を有していた諸侯・騎士などの封建領主層にはまったく不利な状況となって、領主のいっそうの没落を加速した。それに対し、東ヨーロッパでは、西欧の拡大する穀物需要に応えるために、かえって農奴制が強化され農場領主制と呼ばれる経営形態が進展した。

また、南ドイツの銀山を独占していた大富豪フッガー家や北イタリアの大商業資本の没落をもたらした。

脚注

関連項目

• 世界の一体化
• 封建領主
• 重商主義
• 銀

参考文献

• 村岡健次・川北稔編著『イギリス近代史-宗教改革から現代まで-』ミネルヴァ書房、1986.2、ISBN4-623-03784-3

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