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マルクス経済学

カール・マルクス

マルクス経済学（マルクスけいざいがく）は、カール・マルクスの主著『資本論』において展開された経済学の諸カテゴリー及び方法論に依拠した経済学の体系である。

マルクスは、アダム・スミス、デヴィッド・リカードらのいわゆるイギリス古典派経済学の諸成果、殊にその労働価値説を批判的に継承し、「剰余価値」概念を確立するとともに、その剰余価値論によって資本の本質を分析し、同時に古典派経済学の視界を越えて、資本主義の歴史的性格をその内的構成から解明しようとした。

『資本論』における方法論

『資本論』は、資本の分析において上向法と下向法という二つの方法を採用している。つまり、

まず資本の最小単位である、商品の分析を行い、次に貨幣の分析を行い、最後に資本の分析を行う方法
逆に資本の分析から、利潤・利子・地代の分析を行うという方法

である。

労働価値説

マルクスは、商品の価値はその生産に費された労働の量によって決まる、という古典派経済学の労働価値説を継承した。その上で彼は労働力の概念を導入し、剰余価値説を打ちたてた。資本家と労働者の間で売買されるのは労働ではなくて労働力であり、資本家は労働力を使って賃金分を越える価値を生み出すこと、その超過分である剰余価値こそ資本の利潤の源泉であることを明らかにした。

労働価値説を前提とすれば、剰余価値は労働時間に比例して大きくなる。多くの労働力を使えば多くの剰余価値を得ることになる。しかし投下された資本に対する利潤の比率は市場における競争の結果として平均的な水準に落ち着く。同額の資本を、ある資本家は生産手段に多く投下し、他の資本家は労働力に多く投下したとしても、両者が得る利潤は同額となる。例えば、資本家Aは生産手段に60・労働力に40を投下してシャツを生産し、資本家Bは生産手段に80・労働力に20を投下して綿布を生産した場合、資本家Aの下で生み出される剰余価値は資本家Bの下で生み出される剰余価値の2倍になる。しかし資本家Aが2倍の利潤を得るということは明らかにありえない。これはリカードを悩ませた問題だが、マルクスによっても解決されたとは言いがたく、後に転形問題として議論されることになった。

その他のマルクス経済学の特徴

資本の蓄積本能を生産過程と資本の循環から記述し、資本家もまた資本の運動法則を人格化したロボットにすぎないとしたこと。
産業資本（商業資本）と金融資本（利子生み資本）の乖離が金融恐慌の原因となるとした。
失業は産業予備軍（= 労働者が搾取されるべき商品であるための必要悪、相対的過剰人口）として資本が準備しているという性格づけが行われたこと。
再生産の可能性について、再生産表式を用いて検証したこと。
古典派経済学の三位一体的公式（trinity formula）を退けたこと。
資本構成の高度化に伴う利潤率の傾向的低下の法則による資本主義の全般的危機を唱え、恐慌、独占資本主義の必然性について考察を加えたこと。

歴史観

歴史観では生産関係が全ての下部構造であり、資本主義の矛盾とその延命のための帝国主義論、第三世界への搾取の激化（従属理論）、政府と金融が大企業と協調して危機を管理する国家独占資本主義論などがある。

2つの立場

マルクス経済学の2つの立場として、

資本主義経済が次第に陳腐化し自ら社会主義革命の条件を準備するという歴史の弁証法を採用するマルクス主義の立場
経済の好不況の循環メカニズムを学問的に解明するのに止める宇野弘蔵らの純粋経済学の立場（宇野経済学）

がある。

日本でのマルクス経済学

日本では、現在マルクス経済学の学派は、大きく分けて次の4つである。

正統派
宇野学派
市民社会派（レギュラシオン派）
マルクス数理経済学派

日本の経済学界では戦後しばらく講座派、労農派らによるマルクス経済学が主流であり、終戦直後の傾斜生産方式による戦後復興はマルクス経済学者による発案である。また、日本の経済史の分野においては、経済の有機的類型化の把握手法と経済体制の発展と矛盾の弁証法的記述において、現在も研究が続けられている。